電磁波過敏症の患者の計測
ドイツの研究で携帯電話等による電磁波過敏症への予防原則を進展させるために電磁波過敏症の方を計測する研究が進んでいます。その論文では、細胞レベルでの電磁界曝露のいくつかの効果を説明し、内人間に対する電磁過敏症の症状の状態について、(1)この分野における体系的な既存の文献に基づく小さい単一の研究の分析と(2)携帯電話の周波数範囲における電磁放射の(非熱的)効果、(限界値の議論とアサーマルの関係で比吸収率(SAR)(800 - 2.000 MHz)です。また心拍変動(HRV)、微小循環と電気皮膚の同時録画ポテンシャル等、電磁波過敏症を測定する方法の提案が用いて提示されています。したがって、他の条件に苦しむ人々から "本当の"電磁過敏症の個人を識別することができます。そしてそれらは電磁波過敏症の脆弱なグループを保護するために適用されるべきであり、なぜ予防原則が必要かが説明されています。
Date: 2013/03/16(土)


低周波変動電界
低周波に関しては変動磁界による白血病やガンなどの様々な影響が挙げられますがドイツでは変動磁界の影響も懸念されています。変動電界は、電界の大きさや電界強度だけに拠るのではなく、その性質、この場合は周波数にも起因します。まさに電力供給(日本では50Hz〜60Hz)の低い周波数も、私たちの体特有の生物電気的な機能にとても似ており、それによってもかなりの障害を受けるのです。・変動電界は、人体における人工的な渦巻電流、電流の流れ、電荷逆転、細胞あるいは神経への刺激の原因となります。また癌の原因となる恐れもあるのです。通常の50Hz〜60Hzの周波数では、住居やオフィスにおいてそれによって変動する、より高いもしくはより低い周波数を計算に入れる必要があります。またそのほか数多くの周波数(例えばテレビモニター、ノートパソコン、PC、電気的に直列接続された省エネ電球や調光器など)も同様に考慮する必要があります。
Date: 2013/03/15(金)


近年増加している電磁波過敏症(EHS)で苦しんでいる方の推定割合
電磁波過敏症(EHS)のための客観的な基準は定められているわけではありませんが電磁波過敏症(EHS)で苦しんでおられる方々がスウェーデンではその数は、1985年の0.06%から2003年には9%に上昇し、スイスでは2003年の間までは5%であったものが2004年には、9%にドイツおよびイギリスでは11%。オーストリアの有病率は1994年の2%から2008年には3,5%に増加しました。EHSの苦しんでいる人々の症状は睡眠の問題、心の問題や神経症状、頭痛、皮膚症状等から様々な症状があります。EHSの症状による3段階を説明するものによると最初の段階で一時的な症状は電磁波の強度の増加、持続時間により症状が持続し第二段階においては、自律神経系の症状が頻繁に引き起こされ、第三段階において電磁界の影響は軽度の障害から仕事や社会からの撤退に至るものにまで及ぶとされています。
Date: 2013/03/14(木)


電磁界による小児の健康リスク
文部科学省の「生活環境中電磁界による小児の健康リスク評価に関する研究」によると「高圧送電線の距離が50メートル以内の小児白血病に対するリスクは、100メートル以上を基準とした場合に有意な上昇を示した」とのこと、さらに小児白血病、小児脳腫瘍に関して「ALL(急性リンパ性白血病)のみが、(子どもの寝室(一週間の平均値)が)0.4マイクロテスラ以上でより大きなリスク上昇を示し、調整オッズ比は4.73で有意であった」との記述や「小児脳腫瘍についても、小児白血病の場合と同様、(子どもの)寝室の磁界レベルが0.3マイクロテスラ以上あるいは0.4マイクロテスラ以上でリスクが上昇する傾向が見られた」との記述があります。スウェーデンのストックホルム市では、自治体が、電磁波過敏症の発症者に対し、より電磁波漏えいの少ない電化製品への交換や、遮蔽フィルムを貼ったり塗料を塗ったりといったリフォーム費用を負担または補助しており、さらには、電磁波過敏症の発症者が働き続けられるように雇用主にも対策を求めているといいます。フランスでは、電磁波による子供の健康への影響を考慮して「保健省は、六歳以下の子ども向けの電波放射機器の販売または無料配布を禁止する法律を制定することができる。」と法律で定められているとのことです。ロシアの国立非電離放射線防護委員会は「十六歳以下の子供は携帯電話を使うべきではない」、イギリスの国立放射線防護委員会は「八歳未満の子供には携帯電話を使わせないように」、カナダのトロント市公衆衛生局は「八歳以下の子供達には固定電話を」、アイルランドのアイルランド医師環境協会は「十六歳以下の子供には携帯電話を使用させないように」と、携帯電話の子供達の体への影響を考慮した規制・勧告・要請を行っています。ベルギー、スイス、イタリア、ギリシャ、クロアチアは、学校、病院、老人介護施設の周辺ではさらに厳しい規制値を追加して設定しているということです。比較的、ヨーロッパでは人体に対する健康意識が高いことは発がん性の高いアスベストに関しても日本に先駆けて数年前にすでにアスベストが禁止されていることなどでも知られていることです
Date: 2013/03/13(水)


電磁波と発がん性
電磁波に関する発がん性に関してはついてはWHOの専門組織「国際がん研究機関(IARC)」は2011年5月31日、「無線の電磁波によるがん発症の可能性」に関して携帯電話から出る電磁波により、「グリオーマ(神経膠腫)」と呼ばれる脳腫瘍を引き起こす危険度が増す(4割増)恐れがあると指摘されました。14か国・31人の専門家が5月24〜31日、フランスのリヨンで行われたIARCの会議で、電磁波を直接浴びることによる発がん性のリスクに関するデータや文献を評価したうえでまとめたものです。IARC評価会議の直前に、スウェーデンの安全派のリーダー的研究者が、通信会社との利害関係が発覚し、委員の資格を剥奪されていたとのことです。日本の「生体電磁環境に関する検討会」には電波産業会からの研究費を受け取っている委員が数名おり、利害関係者の関与について透明性も中立性も担保されていないとのみかたもあります。高圧送電線鉄塔付近の住民に「ガン、白血病」が多いことは世界の調査研究で明らかです。低周波に関してはすでにIARC (国際がん研究機関)は2001年 6月27日にフランスのリオンで、50〜60ヘルツの極低周波磁場は発がんランク [2B ]の 「人体への発がん可能性有り」を全会一致で正式にランク付けをする画期的な発表を行い、WHOは各国政府や電力業界に「予防的な対策」として、 (1) 住民に十分な情報を提供する (2) 被曝を減らす安全で低コストの対策 (3) 健康リスクの研究の推進などを講じるよう伝えています。IARCによる発表以前、高周波に関しては政府も発がん性の可能性が明らかにされていないので対策は講じないという事でこれまできていますが個々の人々の健康まで配慮できないというスタンスが今後も続くものと考えられます。個々の健康は自ら予防しなくてはなりませんがこれは一人一人の意識の問題となります。
Date: 2013/03/12(火)


子どもたちのために禁止される携帯電話
2013年2月28日 -ベルギー政府保健大臣は幼い子どもたちによる携帯電話の使用を制限する措置を発表しました。
これにより7歳未満の子供への携帯電話の販売は携帯ショップ等、携帯を販売している販売店でも禁止されます。
ここ12年の間で10歳未満のベルギー三人の子供のうち2人は、携帯電話を持っているということです。
大臣は研究が示しているよりも大人よりも幼児の方が高い携帯電話からの放射線の危険性を強調、テレビやラジオ、インターネット上の子供向け番組の間の携帯電話用の広告が禁止されます。
Date: 2013/03/11(月)


WHOからの勧告
WHOでは、IARCの報告のなかで、電磁波の被曝(ひばく)を減らす安全で低コストの方法を提供するなど、各国政府や電力会社に「予防対策」をとるよう求めています。それに基づき欧米では携帯電話についても、電磁波の安全性が確立されるまで、「予防対策」をとるべきではないのかとの考えがあります。イギリスでは、2000年5月の政府諮問の専門委員会の提言を受けて、健康省が携帯電話と健康被害に関するリーフレットを作成し、「脳の発達段階の子どもは電磁波の影響をうけやすい」として、十六歳以下の携帯電話の使用制限を促すことなど、業界の協力のもと、全使用者向けの請求書に同封し、通知を徹底しているということです。教育省も十六歳以下については、緊急時以外は携帯電話を使用しないよう、各学校に通知しているとのことです。携帯電話について、WHOの推奨により「幼稚園や学校、遊び場近くに基地局を選ぶ際には特別に配慮する」ことなど、子どもに対して、何らかの「予防対策」をとれるとよいのですが。
Date: 2013/03/10(日)


携帯電話の中継鉄塔建設をめぐる紛争
各地で起きている携帯電話の中継基地局をめぐる紛争が続発している原因は、住民の電磁波の人体への影響に対する不安と地域の住民にほとんど説明もなく、建設を強行しようとする会社の方向性による摩擦からであると考えられています。少しでも不安要因があるうちは企業としては住民の理解を得ながら業務を進めていかなければなりません。今の経済社会では携帯電話は必需品のごとくなっています。しかし教育的な見地からも特殊な機会を除いては子供に携帯を与える必要はみうけられません。携帯基地局の建設により通常の生活をすることができなくなられたが多くいます。私達がつくり出す商品で完全無欠なものは存在しないと思います。しかしそのシステムに多くの被害者が存在するという事はその方達に目を向けてフォローしていくことが世界に先駆けて無害でより良い商品やシステムを構築するビジネスチャンスともいえるのではないでしょうか。原発から離脱して新たなるエネルギー創出に目を向けていち早く動いたドイツなどが良い見本です。いずれにしても大きな経済システムの中で今、私達は電磁波や中国のPM2.5のごとく黄砂や大気あるいは水に含まれる様々な化学物質から身を守るために生活の中で自ら防衛と予防をしていくことを考えていかなければなりません。
Date: 2013/03/09(土)


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