電磁場からの従業員の保護に関するEU新政令
物理的影響に対する従業員の安全と健康の保護のための最低原則を定めた政令2013/35/EUが欧州議会と欧州理事会によって2013年6月26日に決議されたことと、政令2004/40/EGが廃止されることが、7月初旬に官報で発表された。この政令では新たに指針値が定められている一方で、軍隊や医療現場で使用する核磁気共鳴画像法など電磁波を必要とする特殊な業種は例外も適用される。雇用者に対しては、リスクを評価し、減らすことが義務付けられている。この政令は全ての業界に適用されるもので、例えば鋼や金属の加工を扱う業種や、テレビ局・ラジオ局の近くで勤務する従業員、レーダー装置を扱う業種など、特に高いリスクに曝される従業員にとって重要性を持ったものである。より厳しく定められた指針値:電磁場曝露の指針値や範囲規定(これを超えると雇用者は何らかの措置を取ることが義務付けられている)は、国際非電離放射線防護委員会(ICNIRP)が新たに、より厳しく設定した推奨値に従って定めることが原則である。雇用者はリスクを評価し、減らさなくてはならない:新たに定められた規定によると、職場で従業員が晒される電磁波によるあらゆるリスクを評価し、リスクを減じるために、たとえば電磁場減衰製品やシールドを使用したり、これに比類する健康保護規則を定めたりするなど必要な措置を実行することが、雇用者には義務付けられている。核磁気共鳴画像法および軍における例外:指針値を厳格に定めてしまうことにより特定の医療機器や軍事用機器の使用が制限されるため、こうした業界に対しては例外を適用しているが、それによる健康の阻害や危険性が生じないように充分な措置を取ることが前提条件として定められている。長期にわたる健康リスク:新政令では、肉体への短期の直接的影響(組織の温度上昇、筋肉・神経・感覚器官への刺激)や、長期の間接的影響(ペースメーカーなど医療電気機器の障害)についても言及されている。議会によれば、委員会は学問の動向に目を光らせ、必要とあれば長期にわたる肉体への影響に配慮した法案を新たに提出するつもりであるという。2016年6月1日までにこの政令を施行するため、加盟国は政令施行に必要な法規制や行政規定を定めることが義務付けられている。
Date: 2013/12/15(日)


食品添加物の危険性
食品添加物はその目的に応じた役割をもって使用されている。品質低下防止のための目的としては保存用、防カビ用、殺菌用、酸化防止用などである。栄養価の保持・向上には栄養強化剤等、また製造に必要な機能としては乳化剤、増粘剤、膨張剤、製造溶剤等があり、品質の改良のためには、品質改良剤、小麦粉処理剤などがある。また風味や外観の改善等で調味料や甘味料、着色剤、酸味料などの化学物質が使用される。これらの物質はその製品を一定期間内は安全に保つ機能を持たせるという意味ではとても良いポイントになる一方、長期にわたり環境や人体に影響を及ぼすものもある。
Date: 2013/12/14(土)


環境汚染
地下水汚染は揮発性有機溶剤や重金属、農薬によって汚染されている。脱脂洗剤として使用されているテトラクロロエチレンやトリクロロエチレンは使用中の漏洩や排液などの投棄等により地下に浸透し土壌や地下水汚染の原因となっている。これらは心臓病や先天性奇形や自然流産等の影響が他の地区に比して汚染地区の方が多いという事が懸念されている。その他にもヒ素や鉛などの重金属汚染ではガリュムヒ素が埋め立てられたとのことでこれらが地下水汚染の原因になっている。硝酸性窒素や亜硝酸性窒素による地下水汚染はヘモグロビン血症や発がん性の可能性がある。化学肥料や家畜の糞尿等も原因となっている。また様々なゆうがい物質が入っている農薬散布は大気だけでなく水域や土壌に甚大な影響を及ぼしている。
Date: 2013/12/13(金)


電磁波予防グッズ
電磁波予防グッズが何点か出ています。一番重要なのは体感ではなく測定結果です。例え電磁波予防グッズでもし体感的に電磁波障害が緩和されたとしても物理的な要因として細胞遺伝子レベルがどれだけ被爆して影響を受けているかが問題である。そのレベルを計るにはやはり測定しかない。電子は予防グッズによって体感は問題ないが実際には意電子レベルで相当なダメージを受けていて後からそのしわ寄せがくる方が恐ろしい気がする。電磁波対策はあくまでも人体に影響を及ぼすレベルのものがそこに存在して人体の各部が被爆しているか否かという事が最も重要である。
Date: 2013/12/12(木)


電磁波測定器の精度
電磁波測定器にも様々なものがあります。今までの電磁波測定器は電気製品や通信機など電気機器からの電磁干渉を測定するものが主流です。それらは数十万円から数百万円のものまで様々な国のものがあります。人間に作用するものを基準とした数値を測定する測定器はドイツのバウビオロギーの発祥者たちが作成したものが建築生物学という領域の精度で専門的に作成されています。したがって人に影響を与える領域を常に更新した数値に準じたものになっていますので指針値との関係が解り易い特徴があります。どのようなレベルまでが安全かという基準に応じて更新されていますので測定も解り易いのです。しかし電磁妨害といって器械から器械の電磁波妨害を測る測定器はかなり高い数値を基準としたものがある反面、通常の領域では考えられない極微な数値から高い数値までの範囲が測定できるとする測定範囲が記されている安価な測定器は誤作動が多く信頼性に欠けるといった点があります。人間に影響を及ぼすとされるバウビオロギーの基準値で更新される電磁波測定器が価格的にも適正価格で安定した性能を保持しているので信頼性がおけます。測定器によって信頼できる数値が出ないものもあるので総ての測定器の数値が正しいわけではないという事も知っておく必要があります。
Date: 2013/12/11(水)


ハルベルク論文
スウェーデンのハルベルクの論文によると2017年には50%の人が電磁波過敏症になる可能性があると指摘されています。日本の電磁波問題に関しても元京都大学理学博士の荻野晃也先生はすでに1975年頃から電磁波の危険性を訴えておられます。1979年に発表されたワルトハイマ―の論文を遡ること4年前のことですからその見識には驚かされます。そしてIARCでは低周波電磁波も高周波電磁波も2B発がん性の疑いありということで2Bにランク付けされています。そしてヨーロッパ諸国では予防原則思想が広がっています。予防原則とは危険な可能性が高いのであれば慎重に回避しようとする思想です。この思想に基づき人間が素早く行動すれば現在のような環境問題や地球生命体の急速的な絶滅現象は起きてはいなかっただろうと想像できます。未来はこれらを回避するために新たな科学による施策がとられるか、人間が方向性を変えるか早めに行動に移す必要があります。
Date: 2013/12/10(火)


低周波電磁波の体内誘導電流
ヨーロッパ、アフリカ(リベリアは60 Hz、他の地域も50 Hz、55 Hz、60 Hzが混在)、オーストラリア、南アメリカ南部、アジアの大部分(朝鮮半島は60 Hz)、ロシアといった地域では、交流の商用電源周波数は50 Hz、北アメリカ(アラスカとグリーンランドは50 Hz)、南アメリカ北部では 60 Hz である。日本では東日本が 50 Hz、西日本が 60 Hz となっている。録音におけるハム音はこの電源周波数の雑音であり、周波数を分析することでどちらの地域で録音されたかが分かる。低周波といっても1秒間に50回〜60回振動するというかなり早い振動と言えます。高周波になると1秒間に数十億から数百億といった振動になるので比較になりませんが人の鼓動が1分間に60回ぐらいであるという事を考えると低周波電磁波でも1分間に3600回の振動というとても速い振動という事になります。またその回数だけ細胞や遺伝子にも振動をあたえているということになります。そして人間は導体ですからその回数だけ誘導電流が発生していると言えます。これが「比熱効果」といわれる人間の生理的・免疫的・遺伝子的効果を誘発することが懸念されえているわけです。

Date: 2013/12/09/(月)


電磁波測定器について
電磁波測定器は低価格のものから高価なものまでたくさんの種類があります。私達が必要としているのは建築生物学上、人間に対して安全であるという指針値に対しての状況を確認できるものであるという事です。EMI(電磁妨害)による電子機器のEMC(電磁環境適合性)測定等の測定器は数百万から数千万のものもあります。しかしこれは人体に影響を及ぼすかどうかというレベルの測定にはあまり向いていません。高いから良いというものでもありません。バウビオロギーの測定においてはドイツでは電力会社が使用する高価な測定器は評価されないので使用されません。また安価な極端に値の低いレベルから高いレベルまでを測ることができるとする測定器もありますがこれらは電磁波が殆ど存在しないレベルでも常に高い数値が検出されることがあり安定した数値や確かな数値が期待できませんので目安程度にしておかないと大変な間違いを犯すこともありますので要注意です。ドイツのバウビオロギー基準適合の測定器も日本で安定して使用できるものとそうでないものがあります。それらに関しても常に様々な測定器を使用しそれらの測定器を比較できる測定者が安定していると評価している低周波測定器や高周波測定器でなければ安心できません。
Date: 2013/12/08(日)


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