数々の証明
このブラジル研究結果を後押しするのが、日々増大しつつある機関の数や無数の研究だ。国際ガン研究所(IARC)が各国の研究グループの結果をもとに導き出した結論は、携帯電話基地局を含む周波数電波に発ガン性の恐れがあるということである。国際共同グループを率いる独立した研究者が作成したバイオ・イニシアチブ2012レポートでは、電磁場に曝露することに対して警鐘が鳴らされている。携帯電話基地局の近くに留まることも電磁場の曝露の一つのであるとされている。
Date: 2013/06/30(日)


このブラジルの研究は個々の事象を取り上げたものなのか?
電波の影響とガンの発生率を調査した携帯電話基地局に関する研究は、まず1970年にサンフランシスコで、それからオーストリア、ドイツ、イスラエルで実施されてきた。いずれの研究も類似した結果となっている。携帯電話基地局から一定の距離に住む人々のガン発症率は2〜121%に上昇しており、この割合は診断されたガンの種類によって異なる。工学者であり、今回のブラジル研究のコーディネーターであるAdilza Codessa Dode博士は、携帯電話基地局からの電磁波におびえる人々に対して、この研究が個々の事象を取り上げたものではないと説明している。「電磁場の値はとても高く、人間の健康を阻害するものです。アンテナから近くに住んでいるほど、電磁場との接触は大きくなります」この研究は、ブラジルの一都市のみが対象となっている。しかしアメリカや他の国々の都市にも、何十万もの電波を発する基地局や塔が建てられているため、各地域の住民も同様の危険に曝されている。アメリカでは携帯電話の普及率拡大と携帯電話利用者の高まる需要に伴い携帯電話の基地局の数が昨年に爆発的に増加した。
Date: 2013/06/29(土)


ガンによる死者のうち7000人以上が携帯電話基地局からの電波と関連があるとの研究報告
携帯電話基地局からの電波は、本当に7000人以上のガンによる死者に悪影響を及ぼしたのか?近頃発表されたブラジルの調査が明らかにした。この研究ではブラジルで三番目に大きな都市ベロオリゾンテから発信されたもので、ガンによる死と携帯電話通信網との直接的な関連を指摘するものであった。直接的な関連とは?ガンを患う患者のうち80%以上が、街中にある100以上もの基地局のアンテナのうち1本から約500メートル離れた場所に住んでいた。前立腺、胸、肺、腎臓、肝臓なのにできたガン腫瘍には、電磁場への接触との関連が指摘されている。全ての携帯電話利用者にとって─そして携帯電話を使っていない者にとっても─不安を呼び起こすような結果である。携帯電話という技術の利用を拒絶したとしても、基地局から発される電波によって苦しむ結果となるのだから。
Date: 2013/06/28(金)


ウィーン医学協会は、新たに "10の予防医療原則"を提示
ウィーン医学協会は、2005年に発表されている医療予防原則に関し最新の科学的知識による適応修正と補完を考慮し新たに "10の予防医療原則"を提示 すでに 12か国語に翻訳されている電話機を購入するときできるだけ低いSAR値のものにする。電話をかける時は固定電話かメールにしてできるだけ携帯電話の通話は手短にする。16歳以下の若者や子供は緊急時以外は携帯を持ち歩かない。携帯をイヤホーンヘッドか内蔵スピーカーを活用してできるだけ体、特に頭から離す。携帯は外側のコートのポケットに入れる。胸やズボンのポケットの近くに置いておくことは妊娠中の女性や男性の不妊に関しての影響が大変懸念される等ですが他にも携帯電話の取り扱いに注意すべき予防措置が数多く掲げられています。
Date: 2013/06/27(木)


気球による実験
Googleはニュージーランドの気球実験により、テクノロジーを改善し、プロジェクトを次の段階へと進めることができるようになると発表。「Project Loon」を通じてユーザーは現在のところUMTS無線通信ブロードバンドによるインターネット接続を受けている。気球に取り付けられた電気機器は、太陽電池によって電力を供給する。Googleは気球のメンテナンスのため地上に気球を操作し下ろすこともできる。従来の飛行機がGoogle気球と接触する恐れはない。Google気球が飛ぶのは、長距離飛行機の航路の2倍の高度である。Googleのプロジェクトは構想段階から、地表から遠く離れた6つの軌道上の66個の衛星による世界中に広がった衛星情報通信システム・イリジウムを思い浮かべていた。イリジウムが780キロメートルの上空から地球を取り囲むのである。気球による当プロジェクトなら短距離であるぶん技術的にも財政的にも、衛星ネットワークに比べて消費が少なくて済むというのがカシディーの主張だ。加えて、このプロジェクトにライセンスの義務付けられた周波数スペクトルは不要である。このような新たなる取り組みが進む中それが人や地球上の生体にどのような影響を及ぼすかを徹底的に研究し安全性を検証して実用化されることがないということが非常に残念なことです。人類による新しい取り組みは賞賛すべきであるがそのことが地球と生体に悪影響をもたらすかどうかをまず先に検討して進むべきです。
Date: 2013/06/26(水)


増々過剰となる通信網と電磁波障害予測
2018年までに、無線通信網を通じて送られるデータ量は世界中で現在の12倍になるという。しかしヨーロッパでは通信網拡張は緩急に進んでいる、とある研究は警告する。ヨーロッパは間もなくデジタル崩壊の危機に立つことになるだろう、と。ヨーロッパにおける大量の情報処理に必要となる通信網の拡張は、遅々としている。世界最大のテレコミュニケーション設備企業エリクソンは、そう警鐘を鳴らす。月曜日の「ハンデルスブラット」紙による報道である。情報の洪水の中でヨーロッパは崩壊の危機に立たされている。世界中で無線通信網により送信されるデータ量は、研究によれば2018年にはほぼ12倍となるという。ブロードバンド固定通信も無関係ではない。これは携帯電話インフラに限った話ではなく、無線通信基地局から転送されるデータが一度経由するブロードバンド固定通信にも当てはまる話である。研究によると、無線ブロードバンド定期利用者の数は、昨年初頭以降世界中で45%上昇している。エリクソンによる「モビリティ・レポート2013」によると、定期利用者の数は170万人であるところが5年のうちに70億人に増加すると推定される。これにより2017年には国民の過半数が何らかの電磁波過敏症になると予想されていることが真実味を帯びてきます。
Date: 2013/06/25(火)


無線通信塔を何本建てればよいのかという警告から(ドイツのニュースより)
この度ドイツの行政には、無線通信予防構想案を作成するよう要請がなされた。この構想案では、市内に必要かつ十分な無線通信塔と無線通信セルの数を精査されるべきであるという問題。加えて最適な設置場所についても詳細に検討されるべきである。また学校、幼稚園、病院の周辺は徹底的に候補から外さなくてはならないという内容。この計画では、基本的に行政は通信塔の撤去や敷設について無線通信企業と交渉する任務が与えられている。新しい敷設場所が企業に提案される形となるという。新しく敷設する通信塔を連立させることは(ツェル=ヴァイアーバッハ地区も含めて)阻止されなくてはならない。シラーギムナジウムの向かいに建つ通信塔は、撤去されることが望ましい。また両親、若者、弱者に対して、スマートフォン、ベビーフォン、無線電話、WLANによる危険がいかなるものなのかを明瞭に説明しなくてはならない。全ての学校や幼稚園には(WLANではなく)有線をスタンダードとして規定する。オッフェンブルク市の学校は、タブレットPCを教材として使用しない。等となっています。
Date: 2013/06/24(月)


緑の党、無線通信に関する議論を要請
緑の党はシュライナー市長への提議として 行政による市会議員へ無線通信防護構想案の提出を要請、その要請文の内容は「電磁場が人間にとって危険であることは、次第に明らかになってきています。子どもたちや若者は、頭蓋骨がまだ薄く、組織が電波を強く吸収してしまうため、なおさら危険なのです。世界中で実施された調査や何百もの研究報告、新しい研究成果などから世界保健機関は、2011年5月にすでに携帯電話からの電波を発がん性の可能性があるもの(グループ2B)に分類しました。」というものでこれは市会議員・緑の党のスポークスマンであるアンゲリカ・ヴァルトが、シュライナー市長に宛てた手紙に書かれた文面である。さらに携帯電話で通話をするか、それともスマートフォンを利用するかは、個人の判断である。しかし携帯基地局の電波放射範囲に住むか否か、勤務するか否か、を個々人が自由に判断することはできない。オッフェンブルク市内における無線発信塔や、指向性無線通信を含む塔に取り付けられた基地局の数は、想像以上に増えている。市の土地分配の際に管理をするという市議会の決議が十分でないことは明白である。加えて、新たなLTE(Long Time Evolution)技術により室内に強く侵入し、住人を更に強く危険に曝してしまう事態となっている。と続きアンゲリカ・ヴァルト:「シラーギムナジウムに子供を通わせる両親は、ギムナジウム向かいに建つ通信装置の撤去を要請しています。市行政や市議会は、市民たちを危害から守り、予防策を実施する義務があります。ツェル=ヴァイアーバッハ地区のイニシアチブに対して将来的に設置場所についての情報を提供することを保証するだけでは充分ではありません。一刻も早く、このテーマについて新たに、そして詳細に議論するべきなのです。行政と市議会は、騒音防止と同様に、電波を防止するためのあらゆる可能性と手段を講じなくてはなりません。市民の健康を犠牲にしてまで無線通勤企業が回線を整備するなどとは全く理解の範囲を超えているという。緑の党は、比較的新しい技術を使うのならば責任をもって取り扱うことを要請し、とりわけ市議会が専門化によって無線通信電波による危険性について情報を得ることを提案している。加えて無線通信塔の所在地全ての情報が総会にて報告されるべきだという。
Date: 2013/06/23(日)


現行ログ/ [1] [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8] [9] [10] [11] [12] [13] [14] [15] [16] [17] [18] [19] [20] [21] [22] [23] [24] [25] [26] [27] [28] [29] [30] [31] [32] [33] [34] [35] [36] [37] [38] [39] [40] [41] [42] [43] [44] [45] [46] [47] [48] [49] [50] [51] [52] [53] [54] [55] [56] [57] [58] [59] [60] [61] [62] [63] [64] [65] [66] [67] [68] [69] [70] [71] [72] [73] [74] [75] [76] [77] [78] [79] [80] [81] [82] [83] [84] [85] [86] [87] [88] [89] [90] [91] [92] [93] [94] [95] [96] [97] [98] [99] [100] [101] [102] [103] [104] [105] [106] [107] [108] [109] [110] [111] [112] [113] [114] [115] [116] [117] [118] [119] [120] [121] [122] [123] [124] [125] [126] [127] [128] [129] [130] [131] [132] [133] [134] [135] [136] [137] [138] [139] [140] [141] [142] [143] [144] [145] [146] [147] [148] [149] [150] [151] [152] [153] [154] [155] [156] [157] [158] [159] [160] [161] [162] [163] [164] [165] [166] [167] [168] [169] [170] [171] [172] [173] [174] [175] [176] [177] [178] [179] [180] [181] [182] [183] [184] [185] [186] [187] [188] [189] [190] [191] [192] [193] [194] [195] [196] [197] [198] [199] [200] [201] [202] [203] [204] [205] [206] [207] [208] [209] [210] [211] [212] [213] [214] [215] [216] [217] [218] [219] [220] [221] [222] [223] [224]
キーワードスペースで区切って複数指定可能 OR  AND

**HOME**
000067
[TOP]
shiromuku(u2)DIARY version 2.72