コードレス電話の電波テスト
ドイツの健康雑誌Öko-Testは29機のコードレス電話を購入した。いずれも「エコモード」、発信出力調整機能、「電波減衰」といった機能を搭載しているものである。Öko-Testは、そうした機能が実際に電波を減衰するのかを試験した。試験結果は試験した29機のうち14期は、通話が終了すると電波を遮断した。ほとんどのコードレス電話の場合、子機を基地局に戻せば電波を放射しなくなる。子機を机の上やソファーの上に置いてしまうと、そのまま電波が放射され続けてしまう。子機が通話を受信すると、再び無線を発信し始める。子機を基地局に戻しても無線を発信し続けたのは8機だった。モトローラ社の製品「Motorola D701」は通話の間は発信出力を下げるが、通話が終了すると再びフルで電波を発信し始める。メーカーの中には、通話中に発信される無線電波を必要な量だけに調節する機能がついていると謳うものがある。こうした製品のうちほとんどは、子機の受信状況が良い場合、エコモードで電波出力を50〜75%削減するという。これだけなら聞こえが良いが、通話中にどれだけの電波が実際放射されているかを明らかにしていない。最大電波出力がどれだけなのかを知ることが重要である。例えばSwissvoice社の「SP450」は、通話中の電波減衰がない。一方でパナソニックの「KK-TG8200」は同じだけ電波を発しているが、こちらは通話中に電波が50〜70%減衰される。 基地局から1メートル離れた場所で通話する際、電波の値は600〜1万7000μW/屬任△辰拭バウビオロギーにいわせれば、この値は既に良し悪しを語るレベルを超えているという。生体への影響は100μW/屬らすでに証明されているのである。通話中は子機を耳に密着させるため、電波の曝露量は何倍も高くなる。間に壁や家具が立っている場合、基地局から子機まで距離がある場合には、基地局は強い電波を発さなくてはならないため、最大出力が放射されるようになってしまう。試験住宅では、DECT電話はいずれも最短25メートル離れた距離で、間に5枚の壁が立っている状態でも電話することができた。戸外では250メートル以上離れていても通話が可能であった。エコモードやスリープモードでの受信状況を審査するため、Öko-Testは製品を一つ選び、複数の異なる設定状況で試験を実施した。結果は以下の通りである。フル出力状態では戸外で330メートル、エコモードで275メートルまで受信することが出来た。室内ではいずれの設定でも問題なく30メートル離れ、6枚の壁が間に立った状態でも電波が問題なく発信されていた。 コードレス電話はいずれも音声をはっきりと転送し、しかも雑音が混じらない。使い勝手が良い。しかしデザインは良いのに、便利さに欠ける製品もある。例えばボタンが小さいだとか、またほとんどの子機のディスプレイは文字が読み辛いという難点がある。
Date: 2014/03/03(月)


電話、DECT
コードレス電話の多くが「エコモード」「電波減衰」「省エネ」を謳い文句にしている。しかし、実際には多量電波が放射されていることが大半である。24時間電波を発さず、通話時のみパルス波のマイクロ波を放射する製品も中には現れている。携帯電話やコードレス電話のない生活など、今日ではもはや想像できない。しかし、こうした実用的な機器が新たに開発され、販売されるということは、住まいの中に新たな電波の発生源が現れることを意味する。コードレス電話の発する電波は特に強い。しかも通話時に限らず強い電波を発している受話器を頭に直接密着させているのである。DECTはピーク出力が携帯電話に比べて少ないが、曝露量はDECTの方が多い。住宅の中に無線中継基地局が接地されているからだ。大抵の無線中継基地局は24時間電波を発し、電話機との接続が切れないようにしている。
Date: 2014/03/02(日)


小児がん、3年で8902人 初の集計 白血病が最多
全国のがん診療連携拠点病院で平成21〜23年に小児がんと診断された20歳未満の子供が、8902人(男児4796人、女児4106人)いたことが1日、国立がん研究センター(東京都中央区)の集計で分かった。同センターは、がんの種類別、患者の都道府県別の集計も公表。全国の小児がんの実態が分かるのは初めてで、「各自治体のがん対策に役立ててほしい」としている。小児がんの患者数はこれまで、学会などが年間2500〜3千人と推計してきた。同センターは、全国のがん診療連携拠点病院の患者登録制度に基づき3年分を集計。登録制度の対象とならない病院に通う患者は含まれないが、小児がん患者の多くは専門的ながん治療が提供できる拠点病院に集まりやすいため、「かなり実数に近いと考えている」(同センター)という。小児がんの種類別では、2454人(27・6%)ともっとも多かったのが白血病。続いて脳腫瘍が2025人(22・8%)で、この2種で小児がんの半数を占めた。都道府県別では、人口の多い自治体で患者も多かったが、病院の所在地別では、東京や福岡などに患者が集中する傾向がみられた。約7割が小児科医と専門医がいる大学病院を受診していた。また、センターは成人を含む全国のがん患者の約7割を診察する395病院の23年のデータも発表。男性は前立腺がん、女性は乳がんで増加が大きかった。
Date: 2014/03/01(土)


「自然ミネラル飲料水」に有害物質使用許可
ドイツ全国ミネラル飲料水および食卓用飲料水について政令が定める「純粋な真水」というのは、「必ずしも有害物質を一切排除する必要はない」ものであるという。ミネラル飲料水に有害物質が含まれていても認可される。それだけではない。「自然ミネラル飲料水」に植物保護剤が入っていても良いのだという。政令では全くの純水が要求されているわけではないのだ。「自然ミネラル飲料水」が全くの純水でなくても構わない。バーデン=ヴュルテンベルク州行政裁判所で述べられた判決である。バーデン=ヴュルテンベルク州は、植物保護剤の分解産物が含まれていることが証明されたことから、5つのミネラル水産地を不認可にする方針だったが、この判決により州の敗訴が決まった。ミネラル水産地で発見された植物保護剤が健康に有害ではなく、ミネラル水政令にも規制値が設けられていないため、バーデン=ヴュルテンベルク州行政裁判所は不認可を違法と判断したのである。この裁判は元々シュトゥットガルト行政裁判所の判決に対してバーデン=ヴュルテンベルク州が控訴したものだった。シュトゥットガルト裁判所は、州の認可取り消し申請を棄却。ミネラルウォーター製造業5社の産地の水から植物保護剤の残留物が検出されたことから、シュトゥットガルトの州理事会はこの産地の閉鎖を狙っていたのだ。バーデン=ヴュルテンベルク行政裁判所は、こうした品質要求は職業選択の自由をある種侵害するものであるため、法を定める必要があるとの見解を伝えた。州が引き合いに出した植物保護剤やその他薬剤は1リットルあたり0.05マイクログラムであり、これは役所内部でのみ有効の製品管理規則でのみ定められている。そしてこの規則は、本来必要とする規制値に代わる存在ではないのだ。ここで認可取り消しを受諾することは、国家、公衆、公共財にとって大きな不利益となることは間違いない。健康保護、消費者保護、公正なビジネス保護の立場からは、「自然ミネラル水」が化学物質を排除した全くの真水であることは要請されていないのである。今回の判決に対する上告は許されていない。州はライプツィヒの連邦行政裁判所に対して不満を申し立てることが可能である。つまりバーデン=ヴュルテンベルク州から、連邦に舞台を変えて、ミネラル水政令で規制値を設定するための活動が許されるということだ。
Date: 2014/02/28(月)


フランスの研究
高圧架空送電線(225〜400kV(VHV-HVOL)と、63〜150kV(HV-HVOL))近隣に住む子供たちの急性白血病の発症率上昇についての症例対照研究が先頃行われた。2002年から2007年までフランスで診断された急性小児白血病の3万の症例と2779の対照が調査された。超低周磁場の曝露量を計算し、また高圧架空送電線への距離は住所のコード化に基づき、また通信企業からの情報により割り出された。発症率はオッズ比(影響因子により病気になる相対的リスクの規模)によって計算された。急性白血病の発症とVHV-HVOLから50メートルの住居に、高いオッズ比が見られた(オッズ比=1.7(0.9-3.6))。VHV-HVOLから更に遠い距離の住宅や、HV-HVOLから50メートル以内の距離には、こうした関連性が見つからなかった。研究者たちによると、この研究は、VHV=HVOLの近隣住民の急性白血病の増加と発症との関係を示唆する国際的な先行研究の結果を支持するものであったという。超低周磁場の機能について更に調査するため、年ごとの電力負荷と地区ごとの発生に基づいたデータを参照して、HVOL付近の住居における超低周波磁場の値を確認することが望ましい、と研究著者たちは述べている。
Date: 2014/02/27(木)


「ドイツでも過去に例の少ない事例」と専門家
ボン大学保健・公衆衛生研究所所長マルティン・エクスナーは、このヴァーシュタインのレジオネラ感染問題について「ドイツや、恐らくヨーロッパでも過去に例のない」事例であると話す。「地区の下水処理場そのものが感染源になった事例など、これまでになかった」という。まずは感染源を明確にする必要がある。レジオネラ菌の発生により既に150人以上の感染者が出ており、うち2名が感染により死亡している。レジオネラ菌に感染すると肺炎の症状が現れ、また不快感、頭痛、四肢の痛み、発熱、刺激性咳嗽、下痢などを伴う。重症患者の場合、死亡率は7%だ。菌は温暖で湿気のある環境で繁殖する。特にプール、空調設備、ボイラーなどに多い。
Date: 2014/02/26(水)


ヴァーシュタインに発生した致死性のバクテリア
下水処理場から発生したバクテリア、レジオネラ菌の発生により既に2人の死者が出ている。感染者は150人を超えている。当地の下水処理場からレジオネラ菌が発生したのではないかと推測されている。ヴァーシュタインに発生したレジオネラ菌の発生源は、当地の企業が所有する冷却装置だ。恐らく下水処理場から水と共に流され、川を経由し、冷却装置へと侵入したのだと思われる。当局の報告によると、ヴァーシュタインの下水処理場には高濃度のレジオネラ菌の繁殖が確認されたという。この下水処理場がそもそもの発生源であるとして今後調査を進めていく方針であるという。
Date: 2014/02/25(火)


3人に1人の子どもが、アレルギーを持って誕生
9月5日より、ドイツ全土のアレルギー専門家が集う会議がボーフムの地で開催される。アレルギー患者の数は増えつつあるのに対して、専門医の数は少ない。これは由々しき事態である。アレルギーを自覚することなく治療もされることなく過ごす者も多い。ドイツのアレルギー専門家は、アレルギー患者に対して専門医が不足していることに懸念を抱いている。アレルギーを持つ子どもや大人が増加しているのに対して、専門医の数は減少傾向にある。9月5日よりボーフムで開催されるドイツ最大のアレルギー会議で主に議題となるのが、アレルギー患者の治療を巡る医師の不足問題だ。喘息、神経性皮膚炎、食物、鼻炎……アレルギーは既に国民病である。5人に1人が発症しているという。患者の数は10年間で増加傾向にある。子どもの3人に1人はアレルギーを抱えて誕生する。アレルギー会議の開催されるルール地方は、特に高濃度のハウスダストによる影響が大きい。既に学者・研究者たちの間では、人材不足が嘆かれている。ドイツの人材不足は、世界でも特に顕著なのだという。患者2000万人に対して、医師の数が決定的に不足しているのだ。
Date: 2014/02/24(月)


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