大気汚染:粒子状物質による年間死者数百万人
厚いスモッグが大都会の大気を覆う。粒子状物質による死者は年間210万人との研究報告が発表された。特に南・東アジアでの死者数が多いという。二百万人以上が世界中で毎年大気汚染により死亡している。粒子状物質は肺を傷つけ、ガンを引き起こすだけでなく、重大な死因ともなり得るのだと報告したのは、専門紙[Environmental Research Letters」の研究者たちだ。ジェイソン・ウェストとラケル・シルヴァによるチームが、オゾンによる影響14モデルを計算したデータと、粒子状物質による影響6モデルを比較し、さらに疫学モデルを合わせて総合的判断を下した。それによると粒子状物質は総計210万人の死因になっていると、上の研究を参照しながらノースカロライナ大学が報告した。加えて毎年約47万人が高いオゾン濃度により死亡しているという。「室外空気の汚染が極めて大きな環境危機だということが、我々の研究で明らかになりました」と共同著者ジェイソン・ウェスト。こうした大気汚染による死亡例が特に多いのが、人口密度が高く、大気汚染の激しい南・東アジアであったという。国際研究チームによる先頃の報告では、スモッグ汚染の激しい中国北部での寿命は、南部に比べて平均して5年短かったという。中国のデータをもとに研究者が計算したところによると、1㎥の空気に100mgの粒子状物質が汚染すると、平均して寿命が3年短くなる。これは過去の計算結果の5倍であると、専門ジャーナル「PNAS」の研究者たちは報告している。

Date: 2013/12/03(火)


数々の証明
国際ガン研究所(IARC)が各国の研究グループの結果をもとに導き出した結論は、携帯電話基地局を含む高周波数電波に発ガン性の恐れがあるということである。国際共同グループを率いる独立した研究者が作成したバイオ・イニシアチブ2012レポートでは、電磁場に曝露することに対して警鐘が鳴らされている。携帯電話基地局の近くに留まることも電磁場の曝露の一つのであるとされている。携帯電話基地局はなぜ危険なのか?基地局が常に稼動状態にあり、パルスする高周波数電波を発するためである。何千もの研究が証明していることだが、この電波が肉体に生体的損傷を引き起こし、病気の原因を作り出す恐れがあるのだ。電磁場や携帯電話基地局による損傷から引き起こされる症状は(ガンに加えて)以下のものが指摘されている:・遺伝子突然変異・記憶障害・学習障害・注意欠陥障害・不眠症・脳の病気・ホルモンバランス障害・不妊症・痴呆症・心臓病合併症、こうしたリスクを考慮すると、何か対策を講じることが急務であると警告している。しかしながらタバコと同じようにすぐにその症状が出る人の方が少ないので危機管理に対する意識は電磁波過敏症やアレルギー等の顕在的な症状がある人々と比較すると非常に低い。

Date: 2013/12/02(月)


ガンによる死者のうち7000人以上が携帯電話基地局からの電波と関連があるとの研究報告
携帯電話基地局からの電波は、本当に7000人以上のガンによる死者に悪影響を及ぼしたのか?近頃発表されたブラジルの調査が明らかにした。この研究ではブラジルで三番目に大きな都市ベロオリゾンテから発信されたもので、ガンによる死と携帯電話通信網との直接的な関連を指摘するものであった。直接的な関連とは?ガンを患う患者のうち80%以上が、街中にある100以上もの基地局のアンテナのうち1本から約500メートル離れた場所に住んでいた。前立腺、胸、肺、腎臓、肝臓なのにできたガン腫瘍には、電磁場への接触との関連が指摘されている。全ての携帯電話利用者にとって─そして携帯電話を使っていない者にとっても─不安を呼び起こすような結果である。携帯電話という技術の利用を拒絶したとしても、基地局から発される電波によって苦しむ結果となるのだから。このブラジルの研究は個々の事象を取り上げたものなのか?電波の影響とガンの発生率を調査した携帯電話基地局に関する研究は、まず1970年にサンフランシスコで、それからオーストリア、ドイツ、イスラエルで実施されてきた。いずれの研究も類似した結果となっている。携帯電話基地局から一定の距離に住む人々のガン発症率は2〜121%に上昇しており、この割合は診断されたガンの種類によって異なる。工学者であり、今回のブラジル研究のコーディネーターであるAdilza Codessa Dode博士は、携帯電話基地局からの電磁波におびえる人々に対して、この研究が個々の事象を取り上げたものではないと説明している。「電磁場の値はとても高く、人間の健康を阻害するものです。アンテナから近くに住んでいるほど、電磁場との接触は大きくなります」この研究は、ブラジルの一都市のみが対象となっている。しかしアメリカや他の国々の都市にも、何十万もの電波を発する基地局や塔が建てられているため、各地域の住民も同様の危険に曝されている。アメリカでは携帯電話の普及率拡大と携帯電話利用者の高まる需要に伴い携帯電話の基地局の数が昨年に爆発的に増加した。
Date: 2013/12/01(日)


電磁波と自然治癒力
電磁波による疫学調査が統計的な手法によって行われてきたことや高周波電磁波による遺伝子への影響なども多くの実験がなされてきたことは何度も記してきた。電磁波による影響は直接的な影響だけではなく生体への機能を損なうことによる自然治癒力、免疫力の衰退などが様々な疾病の必勝に繋がっているという背景を忘れてはならない。そして住環境の中ではそれらが人間に様々な複合被爆と相まってさらにその度合いを増している。そのことがシックハウス、電磁波過敏症、ガンや白血病、アレルギーの発症率を上げる大きな要因になるという事である。電磁波が人間の自然治癒力を損なうという事は、電磁波による神経系統やホルモンの分泌、細胞や遺伝子への伝達・刺激などによる生体機能の異常によるもので生体が微弱な自家電力によって成り立っているという事を考えると至極当然のことであることを悟らなければならない。
Date: 2013/11/30(土)


統計学の応用
統計学は、経験的に得られたバラツキのあるデータから、応用数学の手法を用いて数値上の性質や規則性あるいは不規則性を見いだす。統計的手法は、実験計画、データの要約や解釈を行う上での根拠を提供する学問である。医学(疫学、EBM)、薬学、経済学、社会学、心理学、言語学など、自然科学・社会科学・人文科学の実証分析を伴う分野さらには哲学の一分科である科学哲学においても重要なひとつのトピックスになっている。現在ではデータ分析(度数分布表、データの代表値(平均、中央値、最頻値)、データの散らばり(分散、標準偏差、範囲)、データ変換、散布図、相関)、確率(確率の考え方、確率変数、確率分布、積率母関数、母集団と標本、大数の法則と中心極限定理)、統計(推定、検定、多変量解析(回帰、主成分分析など))、その他(確率過程、確率微分方程式、ノンパラメトリック法、実験計画法、ベイズ統計、モデリング)などに応用されている。経済では市場調査(マーケテイングの手法)、選挙、コンピューターのソウフトウエア―、ランチェスターの戦略として軍事、経済の戦略、さらには疫学調査などで応用されている。電磁波による健康障害に関する調査も多くの疫学調査がなされてきた。電磁波の強度と小児白血病などの発症率を分類したこれらの調査は事実の統計結果であり現実の数値と言える。何度も同じような疫学調査の結果、電磁波による小児白血病やガンの発症率の違いはあるが確実にそれらの病気の発症率が上がっているという事は紛れもない事実であるという事を真摯に受け止めるべきである。

Date: 2013/11/29(金)


細胞質雄性不稔性雑種が有機食品に混入
遺伝子組換え野菜をHipp社・Demeter社の有機乳児用食品の中に発見された。遺伝子組み換え野菜が、有機乳幼児用食品の中に含まれている。いわゆる細胞質雄性不稔性雑種の栽培が、有機農家にも認可されているのだ。第2ドイツテレビのニュースショー「WISO」が、Hipp社とDemeter社の食品から問題の野菜を発見した。どちらも遺伝子組み換えを否定する方針を取っているにも関わらずだ。
Hipp社とDemeter社から出ている有機の乳児用食品に、遺伝子組み換え技術によって作られた野菜が使われていたことが判明した。第2ドイツテレビのニュースショー「WISO」による抜き取り検査によって明らかになったことである。Demeter社の乳児用食品ブランドHolleの製品「ブロッコリー玄米ペースト」は何度検査をしても、遺伝子組み換えの野菜が見つかったという。さらに「WISO」は、Hipp社の製品を検査したところ、対象となった製品の4分の1弱に遺伝子組換えの野菜が使われていることを発見した。検査にあたり「WISO」は複数の都市やインターネットで、Hipp社、Demeter社、Alnatura社、Bioland社の4社の有機乳児用食品・計37製品を調査させたという。Alnatura社とBioland社の製品検査の結果は陰性であった。詳細な結果については「WISO」の司会マルティン・ロイトケが9月7日に番組の中で報告した。独自の検査実施を希望するDemeter社とHipp社。すでに2ヵ月前より、「WISO」はテストにより、Demeter社のブランドNatural Coolの製品に使用されている冷凍カリフラワーが遺伝子組み換えであることを見つけ出していた。これに対してDemeter社は、即座に製品の回収を実施した。乳児用食品を対象とした今回の結果に対し、Demeter社は今後製品を独自に調査し、本当に問題のある結果となるか確認する方針だという。「WISOの指摘する通り、製品に弊社のものではないブロッコリーが使用されていることが判明した場合には、製品を回収する所存です」とDemeter社役員のアレクサンダー・ゲルバーは言う。Hipp社もまた、WISOの試験を再現し、将来的には遺伝子組み換え野菜の使用を防ぐ方針であることを表明した。「今後、製品の分析をより厳格に行う所存です」とHipp社代表ヨハネス・ドムスは話す。本来Hipp社の製品には、遺伝子組み換えの野菜を使用することは認可されていない。
Date: 2013/11/28(木)


フロイデンシュタットの環境・健康イベント
環境が汚染されて、人間は健康といえるのだろうか?環境が人間の生活や健康に与える影響は日増しに強くなってきている。世界保健機関の報告によると、ヨーロッパでは5人に1人の患者の病気の因子が、避けることのできない環境からのリスクによるものだという。自然療法協会フロイデンシュタットは、10月13日日曜日にこの環境リスクによる人間の健康への影響をテーマに情報イベントを開催する。11時から18時に会議場にて展示会を行なった他、専門家による講演会も実施した。ドイツ自然療法連盟長ウィリー・ハウザー「環境を意識した経験──自然療法」、歯科医・治療士ヴォルフガング・ブリエン「歯の材料──歯が我々の健康に与える影響とは?」、国民経済学者のリューディガー・シュテーゲマン「遺伝子組換え食品しか食べられなくなるのか?農場と食卓の遺伝子組換え技術」、治療士マルティン・シュミーダー「環境の毒による慢性的病気──自然療法的診断と解毒」、バウビオロギー専門家ディーター・ルオフ「住宅と道中の電磁波──電波発生源に関する助言と情報」などが主な講演会の内容である。ドイツ自然療法連盟は、ドイツ全土での環境・健康活動の主唱者として、「リスクの認識──リスクの排除」をモットーに、化学物質、住宅内の毒物、アレルゲン、放射物の曝露などからの予防を促している。有害物などの影響を指摘すると同時に、予防の可能性についても呼び掛けている。
Date: 2013/11/27(水)


アメリカ環境保護庁、新規発電所のCO2排出規制案を発表
アメリカ環境保護庁(EPA)は、新規に建設される発電所のCO2排出基準を提案し、意見の募集を開始した。この基準案では、CO2の排出上限を、大規模天然ガス発電所で1000ポンド/MWh、小規模天然ガス発電所では1100ポンド/MWhと設定した。石炭発電所については1100ポンド/MWhだが、営業の柔軟性を持たせる措置として、これより厳しい上限値を複数年の平均排出量で達成する方法も選べる。EPAは2012年にも排出基準を提案したが、寄せられた250万件以上の意見と、発電部門の昨今の状況を考慮した結果、今回は2012年案を一部変更し、天然ガスと石炭について別の基準を設けた。発電所は、アメリカのCO2排出量全体の中で最大の排出源である。温室効果ガス削減のため、現在、約10の州が市場ベースの炭素汚染削減プログラムを独自に実施している。エネルギー効率目標や再生可能エネルギー目標を設定している州はさらに多い。今回の提案は、こうした州レベルの努力を基に国としての炭素排出規制を設けた。既存の発電所についても、EPAは今後、各部門の関係者と議論を進めるとしている。
Date: 2013/11/26(火)


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