粒子状物質が危険な理由
粒子状物質の粒子は、100分の1ミリメートル以下の大きさである。上気道のフィルターを通り抜けるほどの大きさだ。上気道を通過し、肺胞深くまで到達してしまう。肺胞の内部では気体の交換が行われているが、ここに微粒子が沈積し、気管支炎や肺ガンなどの病気を引き起こす恐れがある。肺胞の組織膜を通過した微粒子は、さらに血液の中へと侵入する。体内を循環し、心臓や、脳にまで到達する。粒子状物質が脳に到達するk十により、脳卒中や痴呆症のリスクが高まるのだ。粒子状物質や二酸化窒素といった有害物質により、特に子どもたちに損傷が現れると言う報告は多い。子供たちの身体はまだ発育途上にあり、免疫システムも充分に出来上がっていない。小児科の報告によると、特に都市部で喘息の患者の数が上昇し続けているという。患者の12%にも上るという。こうした報告により、小児喘息や気管支炎の上昇は、車や工業地帯の煙突からの排気ガスに直接的な原因があるのではないかという疑念が浮かび上がってきた。しかし、実際のところ小児喘息や気管支の病気と、都市部の環境の影響との直接的関連を証明した調査が存在しないのである。都市部の子どもたちは、地方で育つ子供たちに比べて、明らかに不利な点が一つある。農村の子どもたちの身体は「鍛えられている」。幼い頃よりホコリや汚れに囲まれて育ってきたのである。免疫システムが丈夫に形成されていったのである。加えて地方の子どもたちは、母親の胎内にいる頃から、農場の動物らを通じて、特定のバクテリアと接触している。病原体との接触により子供の免疫システムが後天的に強くならざるをえなくなるのだ。そのため地方の子どもの喘息発症率は、都市部に比べて圧倒的に低い。大気に含まれる窒素酸化物、二酸化硫黄、粒子状物質だけが、都市部の子どもが喘息を発症する理由ではない。過去50年間の子どもや若者の喘息の上昇は、環境ストレスだけが原因ではないようである。
Date: 2014/03/10(月)


車の排気ガスによるリスク
化学物質や騒音等の人的公害と同様に深刻な影響が指摘されているのが大気汚染である。粒子状物質と二酸化窒素が原因である。粒子状物質の発生源は道路交通、暖炉、農業、そして工業地帯である。二酸化窒素は有毒性のガスで、石炭やガス、石油を燃やした時に発生する。その発生のほとんどがトラックや車の交通によるものだ。道路交通によって発生する粒子状物質を減らすため、他の都市部と同様にベルリンには環境ゾーンというものが存在する。市内では2008年より有害物質排出の少ない車のみの常用が許可されている。有害物質排出が少ないものは、緑色のラベルが貼られている。その他の車については黄色のラベルが貼られ、例外規制が適用される。環境ゾーンの導入により、ディーゼルによる煤の値を約半分にすることができるようになったという。しかし大きな課題が未だに残っている。ベルリンにはEUで規定されている指針値を今日まで遵守できずにいるホットスポットが存在する。ベルリンだけではない。ヨーロッパの他の都市も同様である。ベルリンの「ホットスポット」は、高速自動車道A100、ライプツィヒ通り、ポツダム通り、フリードリッヒ通り、ヴィルヘルム通り、ドロテーン通り、エルゼン通り、アルト=モアビット通り、テンペルホーフ・ダム通り、コローネン通りである。すぐにでもドイツ政府側が汚染値の低下に向けて対策を講ずることを、EU側は望んでいる。排出ガスの少ない乗り物が新たに導入されることにより、目標値に近付ける見込みであるという。
Date: 2014/03/09(日)


都市部の騒音
ベルリンに暮らす約3万人、つまりベルリン人口の約10%が終わることのない騒音に悩まされており、その音量たるや規制値を超過している。日中は45dB、夜間には60dBが保たれることが本来法で定められているのだ。騒音の発生源は例えば深夜工事で、少なくとも100dB以上の騒音が起こる。これは50メートル上空を飛ぶ飛行機の騒音と同じレベルである。同レベルの騒音は、ベルリン・テーゲル空港からも発生している。2分に1機の飛行機が、街の上空を飛ぶ。特に午前6時から12時がピークだ。着陸時のピーク値は90dBを超えて利鵜。テーゲル空港は元々2011年の閉鎖が予定されていた。シェーネフェルトの地のベルリン・ブランデンブルク新国際空港の開港が延期となり、しかも開港時期が未定とされている。 騒音による病気に関しては100年以上前から医師によって報告されている。頭痛、睡眠障害、神経質、免疫防衛障害、循環器の問題など。夜間の飛行機の騒音は神経を苛立たせるだけではない。心筋梗塞や卒中発作のリスクを高める。ケルン・ボン空港周域で実施された研究の結果である。かの地では10万人の患者のデータが照合された。1晩に30〜60機が飛ぶことでストレスが高まり、血管の機能を阻害する。アドレナリン濃度が高まると、血管が硬くなるのだ。また騒音によって集中力が低下する。騒音による悪影響については、学校に通う子供たちを対象にした様々な研究で指摘されている。また飛行機の騒音は、睡眠のリズムにも悪い影響を及ぼす。人体を癒す深い眠りは、静寂によって訪れるものだ。夜間にストレスを受けることで、喘息や上気道の病気を発症するリスクを高める。
Date: 2014/03/08(土)


騒音、ホコリ、毒物など:我々を病気にするものは何か?
飛行機の騒音、食べ物に含まれる有毒物質、プラスチック包装を原因とするED─こうした言葉が、日常的にメディアを騒がしてる。誰もが情報を入手することができる一方で、それに対して何かできるわけでもないようだ。現代社会では、妥協なしに生きることはできない。特に大都市圏に暮らす人々は、健康を阻害しうる様々な作用因子と共存しなくてはならない。建設現場や飛行機の騒音により人が病気になっていることはすでに証明されている。しかし家の中にも危険が潜んでいる。アジアから輸入された玩具がアレルギーを誘発する恐れがあり、加工して作られた生地や家具があらゆる有毒化学物質を含んでいるのだ。パックで包装されたソーセージやチーズも、今や安心して食べることはできない。食料品の包装には可塑剤が含まれており、生命の内に侵入すると、ホルモンを阻害する恐れがある。環境有害物質について様々な情報が飛び交う中、その多くを深刻に受け止める価値はあるものだが、誤解されたまま拡散された情報も存在する。詳細に調べることが重要なのである。
Date: 2014/03/07(金)


【中国時報】LINEの使用 妊婦、子ども控えて 電磁波で健康障害も
台湾電磁輻射公害防治協会は、携帯電話の無料通信アプリLINE使用による電磁波被ばく状況調査の結果を発表し、被ばく量が使用しない場合の5万から6万倍になるとして12歳以下の子どもや妊婦は使用を控えるよう呼び掛けた。同会理事長で脳神経外科医の林高章氏はLINEの普及により長時間の通話が増え、その結果、電磁波被ばく量が大幅に増加。全身倦怠(けんたい)、頭痛、耳鳴り、不眠、目まいなどの電磁波による健康障害が出る可能性が高くなっているとした。現在、台湾のLINE使用人口は約1500万人。頭部に機械を押し当てて行う通話による電磁波被ばくは脳に悪影響を及ぼすとして、同会は通話の際には2センチ以上離すことや、寝る際は枕元で充電しないことなども呼び掛けている。

Date: 2014/03/06(木)


フランス政府、内分泌かく乱物質に関する意見公募を開始
2013年8月19日、フランスの環境・持続可能な開発・エネルギー省と社会保健省は、内分泌かく乱物質に関する国家戦略についての意見公募を開始した。国家戦略の策定は2012年9月の環境会議に続いて行われていた作業部会の報告書に示された取組の一つであり、今回の意見公募はこの報告書の提案に基づいて実施される。洗剤やプラスチック製品、化粧品などの化学品や日用品には人の健康や環境に影響する内分泌かく乱物質の疑いがある物質が含まれており、国民や自然環境のこうした物質への曝露を抑えることは、健康や環境のみならず、経済や社会への影響を減らすために重要である。報告書は特に、健康影響(低用量影響、複合影響、世代を越えた影響)や生物多様性に対する影響、代替物質などに関する研究を増やすことを提案するとともに、少なくとも毎年5物質について内分泌かく乱性を評価し、リスク管理を向上させることを提案している。国家戦略は意見公募の後、内分泌かく乱物質に関するEUや国際的な措置を勘案して策定される。【フランス環境・持続可能な開発・エネルギー省】
Date: 2014/03/05(水)


電磁場からの従業員の保護に関するEU新政令で定められた内容
より厳しく定められた指針値:電磁場曝露の指針値や範囲規定(これを超えると雇用者は何らかの措置を取ることが義務付けられている)は、国際非電離放射線防護委員会(ICNIRP)が新たに、より厳しく設定した推奨値に従って定めることが原則である。
雇用者はリスクを評価し、減らさなくてはならない:新たに定められた規定によると、職場で従業員が晒される電磁波によるあらゆるリスクを評価し、リスクを減じるために、たとえば電磁場減衰製品やシールドを使用したり、これに比類する健康保護規則を定めたりするなど必要な措置を実行することが、雇用者には義務付けられている。
核磁気共鳴画像法および軍における例外:指針値を厳格に定めてしまうことにより特定の医療機器や軍事用機器の使用が制限されるため、こうした業界に対しては例外を適用しているが、それによる健康の阻害や危険性が生じないように充分な措置を取ることが前提条件として定められている。
長期にわたる健康リスク:新政令では、肉体への短期の直接的影響(組織の温度上昇、筋肉・神経・感覚器官への刺激)や、長期の間接的影響(ペースメーカーなど医療電気機器の障害)についても言及されている。議会によれば、委員会は学問の動向に目を光らせ、必要とあれば長期にわたる肉体への影響に配慮した法案を新たに提出するつもりであるという。
Date: 2014/03/04(火)


コードレス電話の電波テスト
ドイツの健康雑誌Öko-Testは29機のコードレス電話を購入した。いずれも「エコモード」、発信出力調整機能、「電波減衰」といった機能を搭載しているものである。Öko-Testは、そうした機能が実際に電波を減衰するのかを試験した。試験結果は試験した29機のうち14期は、通話が終了すると電波を遮断した。ほとんどのコードレス電話の場合、子機を基地局に戻せば電波を放射しなくなる。子機を机の上やソファーの上に置いてしまうと、そのまま電波が放射され続けてしまう。子機が通話を受信すると、再び無線を発信し始める。子機を基地局に戻しても無線を発信し続けたのは8機だった。モトローラ社の製品「Motorola D701」は通話の間は発信出力を下げるが、通話が終了すると再びフルで電波を発信し始める。メーカーの中には、通話中に発信される無線電波を必要な量だけに調節する機能がついていると謳うものがある。こうした製品のうちほとんどは、子機の受信状況が良い場合、エコモードで電波出力を50〜75%削減するという。これだけなら聞こえが良いが、通話中にどれだけの電波が実際放射されているかを明らかにしていない。最大電波出力がどれだけなのかを知ることが重要である。例えばSwissvoice社の「SP450」は、通話中の電波減衰がない。一方でパナソニックの「KK-TG8200」は同じだけ電波を発しているが、こちらは通話中に電波が50〜70%減衰される。 基地局から1メートル離れた場所で通話する際、電波の値は600〜1万7000μW/屬任△辰拭バウビオロギーにいわせれば、この値は既に良し悪しを語るレベルを超えているという。生体への影響は100μW/屬らすでに証明されているのである。通話中は子機を耳に密着させるため、電波の曝露量は何倍も高くなる。間に壁や家具が立っている場合、基地局から子機まで距離がある場合には、基地局は強い電波を発さなくてはならないため、最大出力が放射されるようになってしまう。試験住宅では、DECT電話はいずれも最短25メートル離れた距離で、間に5枚の壁が立っている状態でも電話することができた。戸外では250メートル以上離れていても通話が可能であった。エコモードやスリープモードでの受信状況を審査するため、Öko-Testは製品を一つ選び、複数の異なる設定状況で試験を実施した。結果は以下の通りである。フル出力状態では戸外で330メートル、エコモードで275メートルまで受信することが出来た。室内ではいずれの設定でも問題なく30メートル離れ、6枚の壁が間に立った状態でも電波が問題なく発信されていた。 コードレス電話はいずれも音声をはっきりと転送し、しかも雑音が混じらない。使い勝手が良い。しかしデザインは良いのに、便利さに欠ける製品もある。例えばボタンが小さいだとか、またほとんどの子機のディスプレイは文字が読み辛いという難点がある。
Date: 2014/03/03(月)


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