平成24年にヒートショックによる溺死者が交通事故死を超えていた
平成16年の交通事故死亡者は7436名で平成27年には4117名に減っている逆にヒートショックによる浴室内での溺死者は平成16年2870名から4804名に増えている。平成16年では2倍以上溺死者より交通事故死亡者が多かったが平成24年で逆転し平成27年までヒートショックによる溺死者の方が多くなっている傾向が続いている。これはなんとイギリスの15倍、ドイツの18倍も多いということらしい。その他のヒートショックの死亡者を同様に統計を取ってみると驚きの数字になるのではと考えられる。このヒートショックの原因はこれまでの日本の家づくりに問題があるといえる。
Date: 2019/01/25(金)


急に今までなかった症状がでてきたら環境整備を
今までになかった感覚の症状がでたら環境病を疑ってみる必要があります。今までにない感覚の頭痛、耳鳴り、原因不明の筋肉痛、ドライアイ、のどの渇き、目のかすみ、かぜでもない鼻水くしゃみ、倦怠感、イライラする、怒りっぽくなるなど様々な症状です。環境の悪化による累積負荷が閾値ラインに達して発症したことが考えられるからです。対策としては整理整頓して廃棄するものは廃棄して空間を開け空気の流れを良くする。ダストを吸いこみ、拭き掃除をする。棚や本の上に積もったダストをとりふき取る。布団のダストを吸い取り乾燥機で乾燥させる。空気を入れ替える。外部の空気が悪いよう出れば空気清浄機を使用する。臭いのするもの、化学物質の放散量の多いものを使用しない。現状あれば取り除く、水洗いで取り去り天日干しする。Wi−Fiはできるだけ使用しない。使用しない時は電源を切っておく。電波型のインターフォンやコードレスフォンは使用しない。寝る時には啓太電話を切っておく。冷蔵庫以外の不必要なコンセントははずし。分電盤で電源を切る。電気製品にアースをかける等簡単に出来ることからはじめるようにしてください。
Date: 2019/01/24(木)


脳腫瘍の原因は携帯電話とした判決
２００９年１２月、イタリアブレッシア市で顧客サービス業に従事していたマルコリーニさんは、仕事柄１日５時間以上携帯電話を使用し、１０年勤務し延べ１万５千時間以上使用で、まさに携帯電話ヘビーユーザーであった。２００２年、左頭部に三叉神経腫瘍（脳腫瘍の１種）が発生し、現在も顔面麻痺症状が治っていない。マルコリーニさんはイタリア労働保険機構（ＩＮＡＩＬ）を相手取り、労働裁判所に提訴した。そして１審に続き控訴審でも勝訴したのである。
Date: 2019/01/23(水)


欧州では10年前からデモが
ドイツのシュトゥットガルト市で２００９年電磁波過敏症の人達を救うため、電磁波規制を要求する２０００人規模のデモが行われた。いかにドイツでは電磁波問題や電磁波過敏症が社会的に認知されているかをこのデモは示している。日本では、医師がこの現代病である電磁波過敏症についてよく知らないため、電磁波過敏症患者が医師に訴えても、「気のせい」「ノイローゼ」「自律神経失調症」「更年期障害」と斥けてしまうケースがある。また２００９年、フランスの高等裁判所が画期的な判決を出した。内容は、１.稼働中の基地局の撤去を命じる、２.原告（住民）の「精神的苦痛に対する賠償金」として７千ユーロ支払う、３.被告（携帯会社）が基地局を撤去しない場合は、遅延料として１日につき５百ユーロ支払う、というものだ。この判決が画期的なのは日本では被害者にリスクの証明を押しつけるが、この判決は加害者（事業者）に安全性の証明を迫るというものである。どちらが環境や健康保全をめざすのにふさわしい姿勢か、・・皆さんの意見は。
Date: 2019/01/22(火)


電磁波に関する意識
高周波電磁波に関して日本ではあまり健康に影響を及ぼすと考えている人は少ない、ドイツやオーストリア等の基準を説明しても国の基準を引き合いに出して現実に起きていることさえ考えようとしない政治家も多いが欧州では４人のうち３人が携帯電話と基地局に健康不安を感じているという。したがって日本の規制とは格段厳しい規制が行われている国もある。また基地局電磁波に対する不安のほうが携帯電話電磁波への不安より割合が高かったということだがその理由は、携帯電話は使っている間だけしか電磁波を浴びないが、基地局の場合は２４時間、３６５日ずっと電磁波を浴びること、基地局の場合は携帯電話を使わないお年寄りや幼児・胎児も電磁波を浴びてしまうという受動被爆問題が考えられる。欧州ではマスメディアが電磁波問題について日本より日常的に報道していることもあって報道機関の使命感の違いも考えられる。
Date: 2019/01/21(月)


香害問題
2000年代半ば頃から香りの強い柔軟剤が普及したことにより、この種の苦情が国民生活センター等に多く寄せられるようになった。柔軟剤の香り成分には海外の化粧品に関する法令でアレルギー物質として表示が義務付けられている成分や、揮発性有機化合物（VOC）である成分が使用されていることが判明している。また柔軟仕上げ剤中の香料成分がTRPイオンチャネルの活性化を介して、気道過敏性の亢進を引き起こす可能性が示唆され、そのTRPA1の活性化が、炎症や疼痛の発生、呼吸器症状や循環器症状および神経毒性に関与することが、近年の研究により明らかになってきている。
Date: 2019/01/20(日)


最近研究者を悩ましていること
最近、研究者を悩ませているのが香害の問題である。対処に追われてとても忙しいそうです。私も化学物質過敏症気味になった時に柔軟剤や、洗剤の香りをかいで吐きそうになったことが何度もある。随分離れていてもその匂いが苦しくてその感覚は今思い出しても気分が悪くなる程である。同様に最近、人工的で過剰な香りに苦しんでいる人が増えているということで、香りに含まれる化学物質が、めまいや吐き気、思考力の低下を引き起こし化学物質過敏症の原因の一つになる。その被害者はもはや社会問題といってもいい割合であるといった意見もある。
Date: 2019/01/19(土)


日本でますます進むマイクロ波の利用
ヨーロッパの動きとは対象的に、日本ではより多くのデーターを送ることを目指してIT産業界はひたすら5Gの技術革新を目指している。5Gとは、高密集している多数の端末と基地局が効率よく通信できるよう、ビームを分割多重して発射し、これまで使われていなかった高周波数帯であるミリ波帯を主に使い、多数のアンテナ素子を用いて電波を目的の方向に集中させる「ビームフォーミング」なるものだ。その通信速度は従来の100倍。全てのインターネット接続装置を一まとめにつないでしまう、まさに、電磁波の集大成である。アメリカでは5Gの普及を目指し30万個のアンテナを新たに設置するという。こうした中、IT産業のリーダー国であるアメリカでさえ、次第に眉をひそめるエンジニアたちが現れているという。
Date: 2019/01/18(金)


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