理事長　日替わりセミナー

これまでの電磁場の健康への影響に関する研究による実証について
ウルリッヒ・ヴァルンケ博士：証拠は豊富です。DNA鎖切断は、細胞研究や動物研究で繰り返し報告されており、例えば、1990年代半ばのLaiとSinghの研究で既に報告されています。生殖に関する研究では、精子の質の低下や不妊症が示されており、韓国のKimら（2022年）、STOA報告書（2021年）、スイス兵士研究など、質の高いレビューが発表されています。疫学研究では、集中的な曝露により、特定の種類の癌や神経症状のリスクが上昇することが報告されています。
重要な関連要素は酸化ストレスです。様々な国の研究で、電磁場が活性酸素および活性窒素化合物の生成を増加させることが示されています。これらの知見は、エネルギー代謝の高い組織、すなわち神経系、生殖腺、免疫系において特に一貫しています。
誰もが同じように反応するわけではないことは、生物学的に当然のことです。年齢、既往症、遺伝的素因、そしてその他の環境ストレスが大きな役割を果たします。しかし、このばらつきこそが、研究結果の妥当性を否定する論拠として誤用されることがよくあります。

Date: 2026/02/12(木)

携帯電話の電磁波が健康に有害か、再度激しい議

携帯電話の電磁波が健康に有害か、再度激しい議論
WHOが委託した11件の調査で、リスクは存在しないことが証明。ドイツ連邦放射線防護庁とスイスの諮問機関BERENISも、被ばく限度以下での損傷を実証した質の高い研究はまだ存在しないと述べているが。ウルリッヒ・ヴァルンケ博士はこの論理は到底受け入れられない。何十年も前から聞いていることだが、質の高い研究が存在しないという主張があるなら、なぜ政府機関はずっと前に自らこうした研究を開始しなかったのか、という疑問が湧く。今日、同僚の科学者を軽蔑的に批判し、既存の査読済み研究をこのように貶める人たちには、一体何の特質があるのか、問題に思える。実際、1990年代以降、査読済みの研究は数千件に上る。ワシントン大学の生物工学者ヘンリー・ライ氏は、1990年以降、2,500件以上の研究で電磁場の生物学的影響が示されており、その多くはDNA損傷や酸化ストレスに関するものであると報告している。
さらに、米国国家毒性プログラム（NTP）が実施したような大規模で長期的な政府研究も、FDAの委託を受けたこれらの動物実験では、携帯電話の電磁波によって引き起こされる悪性心臓腫瘍の「明確な証拠」と脳腫瘍の「兆候」が示された。このような結果を単に無関係として却下することは、確立されたあらゆるリスク評価方法に反する。このパターンは歴史的によく知られている。アスベスト、鉛、タバコ、DDTなど、政治的に認知される数十年前から警告の兆候が現れていた。経済的利益が大きいほど、遅延は長くなる。私たちはモバイル通信でも同じことを経験している。ただし、ほぼ普遍的で継続的な曝露が国民全員に影響を与えている。

Date: 2026/02/11(水)

モバイル通信、酸化ストレス

モバイル通信、酸化ストレス
ウルリッヒ・ヴァルンケ博士は、生物学者および生物物理学者であり、ザールラント大学で退職まで研究員として勤務しました。彼はミツバチ研究者として、特にミツバチの電磁波感受性の実証を通して名声を博しました。20年以上前、彼は携帯電話の電磁波の危険性に関する論文を発表しました。その研究で、彼は電磁波が体内の酸化還元バランスを崩し、フリーラジカルの過剰産生を引き起こすことを示しました。これは現在、多くの炎症性疾患や慢性疾患の原因と考えられている酸化的細胞ストレスです。

Date: 2026/02/10(火)

デジタル化の阻止を求める75人の専門家人によるアピール

デジタル化の阻止を求める75人の専門家人によるアピール
：ウーヴェ・ビュッシング博士、マリオ・ゲルヴィヒ博士、ペーター・ヘンジンガー修士、ラルフ・ランカウ教授、マンフレート・シュピッツァー教授、クラウス・ツィラー教授
下降スパイラルを止めよう
メディア・リテラシー教育の教育的影響については、これら2つの論文では詳しく述べられていません。しかし、科学的知見に基づき、少なくとも16歳まではスマートフォンやソーシャルメディアの使用を禁止することがいかに適切であるか、そしてメディア・リテラシーの育成を目的とした年齢相応のメディア教育がいかに必要であるかを説明しています。家庭、保育園、学校における教育的影響については、「児童・青少年におけるスクリーンメディアの乱れた利用の防止に関するガイドライン」、本誌概要第7号および第9号（下記参照）、そして75名の専門家によるアピールなどにおいて明確に示されています。この教育的大惨事の悪循環は、止めることができ、また止めなければなりません。
「物事がうまくいっているところが見当たりません。学校制度は機能していません。校長は何を変えたいのか、そしてなぜ政界に進出するのか」というのが、南ドイツ新聞（Süddeutsche Zeitung）がシルケ・ミュラー前校長に宛てたインタビューのタイトルです（2026年1月24日）。
学校教育学のクラウス・ツィラー教授は、ベルテルスマン社のITロビイストらがすでに実施文書を提示しているAI主導のデジタルのみの学校を目指す「デジタル協定2.0」の連立協定の計画に反対し、デジタル化の即時停止を求めている。
「アウグスブルクを拠点とする教育研究者クラウス・ツィラー氏は、教室でのより厳格な規則を提唱している。スマートフォンはすべての学校から消えるべきだ。現在のデジタル化のレベルは有害だ」と、 2026年1月30日付のDPA報道は伝えている。
そして、デジタル化の熱狂を煽ってきたシュピーゲルは、緊急ブレーキをかけるべきだと主張している。2026年4月号の社説で、同紙は次のように書いている。
デジタルヘロイン。ソーシャルメディアは様々な点で人間の脳に麻薬のような作用を及ぼします。したがって、子供や若者によるソーシャルメディアの使用を根本的に制限するのは当然のことです。…将来、ソーシャルメディアがAIによる最適化によって人間の脳も標的にするようになれば、多くの子供たちは現実を、はるかに刺激的な仮想世界に対する退屈な代替物としてしか認識しなくなるかもしれません。ある意味で、ソーシャルメディアはアルコール、ハシシ、ヘロインのような麻薬です。私たちはソーシャルメディアに相応しい扱いをすべきです。
人道教育同盟（Alliance for Humane Education）の科学者たちは長年これを要求してきましたが、「石器時代の反動主義者」と非難されてきました。彼らの研究結果が徐々に注目を集めているのは喜ばしいことです。はっきりさせておきましょう。偏った第三者機関の資金提供による報告書でデジタルの誇大宣伝を助長したメディア教育者たちは、マンフレッド・スピッツァー教授が予測し、ジョナサン・ハイトが著書『不安世代』（Generation Fear）で実証しているように、世代全体に与えたダメージの一部に責任があります。
カリン・プリーン連邦教育大臣が任命した委員会は、ITロビーの圧力に屈してはならない。ラルフ・ランカウ教授はインタビュー「学生証、教育の質評価、そして誤った人間像：教師のいない学校における条件付け機関への道」の中で、教育の惨事の背景とそこからの脱却策について詳細に論じている。この議論は、人間教育同盟のウェブサイト「教育の変革」において、教育者たちによって主導されている。

Date: 2026/02/09(月)

デジタルメディアと子どもの脳の発達

デジタルメディアと子どもの脳の発達
デジタルメディアの神経生物学的および生物物理学的リスク - そしてそれが教育に何を意味するか
神経生物学者のケレン・グラフェン博士と教育者のペーター・ヘンジンガー氏が、欧州臨床環境医学会（EGKU、2025年11月）年次大会で行った講演が、Naturheilkunde誌6/25号に掲載されました。
ケレン・グラフェン博士とピーター・ヘンシンガー博士（MA）による、デジタルメディアの使用が児童・青少年の脳の発達に及ぼす影響に関する論文は、互いに補完し合っています。最新の科学的知見をまとめ、神経生物学的発達の観点と生物物理学的影響の考察という相補的な観点から、このテーマを解明しています。保育園、学校、そして家庭の教育者が認識すべき、デジタルメディアの悪影響のメカニズムを包括的に示しています。脳の発達に対するリスクを理解することは、若者がますますデジタル化が進む社会を自信を持って生き抜くための代替手段を開発する必要性を認識するための前提条件です。
ケレン・グラフェン博士：「デジタル化された幼少期が脳の認知的・感情的成熟に与える影響」、Naturheilkunde 6/2025に掲載
ピーター・ヘンジンガー：モバイル通信の電磁場が脳代謝に与える影響、Naturheilkunde 6/2025に掲載、
子どもの脳の発達：可塑性があるが脆弱
グラフェン博士は論文の中で、人間の脳は出生時にほぼすべての神経細胞を備えているものの、その機能的成熟は主に出生後に起こると説明しています。シナプス形成、髄鞘形成、安定した神経ネットワークの形成といった重要なプロセスは、若年成人期まで継続します。特に重要なのは、いわゆる臨界発達期、つまり神経可塑性が高まる時期であり、この時期に環境の影響が脳の構造を大きく形作ります。
これらの段階では、どのシナプス接続が安定化され、どのシナプスが刈り込まれるか（シナプス「刈り込み」）が決定されます。このプロセスを構築する上で、動き、感覚体験、言語、そして社会的相互作用が極めて重要です。デジタルメディアは、主に二次元的で、座りがちで、社会的にも制限されているため、これらの体験を置き換えることはできません。それどころか、グラフェン博士は自身の研究に基づき、デジタルメディアが脳の発達にどのような悪影響を与えるかを印象的に示しています。重要な要因は感覚過負荷です。高速な画像シーケンス、アルゴリズムによって駆動される新奇な刺激、そして常に利用可能な状態は、慢性的な感覚過刺激、ひいては依存症にさえつながります。学習プロセス、記憶形成、そして感情評価の中核構造である海馬は、特に影響を受けます。
過剰な刺激が継続的に加わると、海馬はフィルタリング機能を徐々に失っていきます。学習に関連するシナプスの安定した強化である長期増強のメカニズムが阻害されます。新しい情報は吸収されますが、統合と長期記憶の効率が低下します。親は、これを表面的な学習、注意散漫、あるいは学習内容の想起困難として経験することがよくあります。
神経生物学的必然性としての動き
グラフェン博士は、脳の発達における運動能力の中心的な役割を強調しています。神経回路の大部分は、特に小脳を介して、直接的または間接的に運動と結びついています。運動は運動能力を促進するだけでなく、認知プロセス、感情制御、学習能力もサポートします。主に座位でスクリーンに接する余暇時間は、これらの重要な発達刺激を減少させ、神経ネットワークの成熟を阻害します
生体物理学的影響：電磁場と脳代謝
ピーター・ヘンシンガー氏は論文の中で、神経生物学的観点に、デジタル機器からの放射線が脳に及ぼす影響という生物物理学的側面を付け加えています。脳は電気化学システムとして機能し、その機能は細かく調整された電気的リズム、カルシウムシグナル伝達経路、神経伝達物質のプロセスに依存しています。スマートフォン、タブレット、Wi-Fi などが放出する高周波電磁場は、これらのプロセスに影響を及ぼす可能性があります。ヘンシンガー氏は、電磁波への曝露が脳由来神経栄養因子 (BDNF)の産生を阻害する可能性があることを示す研究を引用しています。BDNF は神経細胞にとって重要な成長因子および安定化因子です。ニューロンの生存、樹状突起の成長、安定したシナプス結合の形成を促進します。さらに、BDNF はグルタミン酸作動性NMDA受容体およびAMPA受容体と密接に結合しており、これらはヘッブ学習シナプス (共同して活動する神経細胞が結合を強化するという原理)に不可欠です。BDNF の発現が減少すると、これらの学習メカニズムが弱まります。脳スキャンは、放射線被曝によって細胞や構造がどのように変形するかを印象的に示しています。これらの変形の画像は、彼の論文の付録に掲載されています。
1970年代まで、微細運動能力を育成するために手工芸の授業が提供されていました。ホモ・エコノミクスのイデオロギーとSTEM科目への偏重により、これらの運動重視の科目は廃止または縮小され、教育危機の一因となりました。これは教育にとって何を意味するのでしょうか?
両論文を比較すると、デジタルメディアが複数のレベルに同時に影響を及ぼすことが明らかになります。神経生物学的な過剰刺激、運動不足、睡眠障害、放射線による生体物理学的ストレスはすべて、同じ脆弱な脳構造、特に海馬と前頭前野（前頭葉）に影響を与えます。これらの要因は互いに影響を及ぼし合い、学習、注意、感情の調節を阻害する可能性があります。これは、現在あらゆる教育研究で観察されている成績の低下も説明しています。
これはテクノロジーに反対するということではなく、子どもの発達に適した方法でテクノロジーを使うということです。家族にとってこれは主に、年齢に応じてスクリーンタイムを制限し、子どもを落ち着かせるための手段としてデジタルメディアを常に使用しないこと、そして動き、自由な遊び、社会との交流、そして退屈さえも意識的に許す余裕を作ることを意味します。不要な放射線被曝を減らすことも可能です。例えば、Wi-Fiの使用を避け、ケーブルや新しいLiFiテクノロジーを活用することです。
ケレン・グラフェン博士とペーター・ヘンジンガー博士による講演では、デジタルメディアが、特に発達の敏感な時期にある子どもの脳の神経生物学的・生物物理学的発達にどのような悪影響を及ぼすかが示されます。これは、健全な脳の発達、安定した学習、そして感情的な回復力の向上に貢献するために、親が子どもの日常生活を意識的に形作るという明確な指針を示しています。

Date: 2026/02/08(日)

スウェーデンがん登録データ

スウェーデンがん登録データ
スウェーデンがん登録簿に基づく、1970年から2022年までの全年齢女性における甲状腺がん（ICD-7コード194）の人口10万人あたりの年齢標準化発生率の回帰分析。詳細な数値はHardell 2025に掲載されている。
甲状腺は解剖学的に首の前部に位置しており、通話時にスマートフォンを握る位置に近い。現代のスマートフォンは通常、メインアンテナを首の下部に搭載しているため、以前のモデルよりも甲状腺に近い位置にある。これにより甲状腺は高レベルの高周波放射線に曝露される可能性があると、イリノイ大学シカゴ校の米国研究者ジェームズ・C・リン氏は説明する。リン氏はこの関連性について次のように詳しく説明している。
• 「スマートフォンを耳に当てて通話する場合、メインアンテナが甲状腺に近くなるため、他のモデルに比べて甲状腺が高周波放射線にさらされる可能性が高くなります。」
グラフィック: ハーデル 2025
研究からの図：携帯電話のアンテナと甲状腺の位置関係を示す、世代ごとのアンテナ配置。最初のモデルは外部アンテナを備え、その後、携帯電話の上部にアンテナが配置された。最後の画像は、甲状腺の近くにアンテナを備えたスマートフォンを示している。
米国の最近の症例対照研究により、携帯電話の長期的かつ集中的な使用は甲状腺腫瘍のリスク増加と関連している可能性があるという証拠が示されました。[2]全体的に明確な統計的関連性は見つかりませんでしたが、いわゆる微小癌はヘビーユーザーでより頻繁に発生しました。
特に興味深いのは、さらなる分析で、遺伝的要因が重要な役割を果たしている可能性を示唆する兆候が科学者らによって発見されたことです。DNA損傷の修復に関与する遺伝子の特定の変異は、携帯電話の使用と相まってがんのリスクを高めるようです。遺伝的に感受性の高いこれらのグループでは、使用期間と使用頻度の増加に伴い、リスクはさらに増加しました。リン氏は次のように述べています。
• 「簡単に言えば、特定の遺伝子変異がある場合、携帯電話の放射線は甲状腺がんと有意に相関していることが結果から示された。」
研究者らは、今回の結果は決定的な証拠ではないことを強調している。例えば、CT検査の普及などによる診断技術の向上といった他の要因も、症例数の増加に寄与している可能性がある。
このような背景から、著者らは更なる独立した研究を求めている。その目的は、スマートフォンからの電磁波が甲状腺がんの発生に寄与するかどうか、またどのような条件下で寄与するのか、そして個人の遺伝的素因がこれにどのような役割を果たすのかをより深く理解することである。
私たちは、この疫学的結果と、非電離放射線のがん発生の可能性に関する生物医学的研究の証拠を考慮すると、予防原則を適用し、国が消費者に通知する必要があると考えています。

Date: 2026/02/07(土)

甲状腺がん増加 - スマートフォン使用との関連に注目

甲状腺がん増加 - スマートフォン使用との関連に注目
IEEE Microwave Magazineにおいて、国際的に著名な放射線および高周波の専門家であるジェームズ・C・リン教授は、ハーデル／ニルソン／カールバーグ（2025年）による研究で発表された新たな疫学データについて懸念を表明しています。このデータは、スマートフォンの使用の急増が甲状腺がんの発生率の上昇と関連している可能性があることを示唆しています。
ストックホルム/シカゴ発 – 甲状腺がんの症例数は長年にわたり着実に増加しています。スウェーデンのハーデル、ニルソン、カールバーグ（2025年）による最新の分析では、この傾向とスマートフォンの使用増加との関連性が指摘されています。ジェームズ・C・リン教授は、 IEEE Microwave Magazine（オープンアクセス）でこの研究をレビューし、その重要性を強調しています。リン教授によると、携帯電話からの高周波電磁波への曝露は、甲状腺がんの発症に影響を与える可能性があります。
現在の議論において重要な参考資料となっているのは、世界保健機関（WHO）の評価です。リン教授は以下のように述べています。
「2011年、世界保健機関の国際がん研究機関は、RFおよびマイクロ波放射線への曝露を、人体に対して発がん性の可能性がある物理的因子として分類しました。」
スウェーデンがん登録データによると、甲状腺がんの発症率は1970年から2022年の間に大幅に増加しています。この増加は特に2000年代に入ってから顕著で、特に40歳から59歳の男女で顕著です。同時に、携帯電話の使用も急増しており、スウェーデンだけでも2001年以降10倍以上に増加しています。リン氏は、この同時発生は偶然ではないかもしれないと指摘しています。
「報告書は、甲状腺がんの発生率が継続的に増加していることを示しており、この傾向は、同時期にスマートフォンの使用によるマイクロ波および無線周波数放射線への甲状腺の曝露が増加していることと一致している。」

Date: 2026/02/06(金)

マイクロウェーブニュース：

Date: 2026/02/05(木)

現行ログ/ [1] [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8] [9] [10]

**HOME**

003682