磁場と細胞
細胞培養基の磁場が、細胞培養基の中と細胞培養基同士の間で量的に大きく変動し得ることが、このほど発表された。数センチ離れた同じ細胞培養基の中で、また同じ研究室にある全く同じ細胞培養基との間で行われた観察結果である。計測された値は、自然に地表に存在する磁場とも、通常室内で計測される磁場の数値範囲外にあったという。こうした変動する磁場に曝露すると言うことは、培養細胞に数多の影響を及ぼすことになる。今回報告された作用の例としては、フリーラジカルや熱ショックタンパク質から、細胞増殖、分化、細胞の壊死などが挙げられる。こうした作用は明確にされていないし、分子の作用メカニズムも未だ議論されているが、こうした観察結果により、細胞培養基の不均等な磁場は培養細胞の変質や再生を阻害する因子となる可能性が出てきた。そのため細胞培養基の磁場に関して、一般的な磁場の曝露ケースと特殊なケースにおける生体的影響について、この研究同様に観察を進めることが推奨される。
Date: 2013/12/22(日)


化審法に基づく第一種特定化学物質として新たに2物質を指定へ
経済産業省は、平成25年7月5日、化学物質審議会において、残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約の附属書への追加が決定されたエンドスルファン(ベンゾエピン)及びヘキサブロモシクロドデカンについては、化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律に基づく第一種特定化学物質として指定することが適当であるとの結論が得られたことを明らかにした。今後、これら2物質については、製造・輸入及び使用を禁止・制限する際の具体的な措置について検討を行うほか、ヘキサブロモシクロドデカンについては、必要不可欠は用途として限定的に使用を認めることの可否についても検討を行う予定。
Date: 2013/12/21(土)


約2割の2歳児が「ほとんど毎日」スマホ使用
ベネッセ教育総合研究所が11日に発表した『乳幼児期の親子のメディア活用に関する実態と意識』に関する調査(調査対象:第1子で0歳6ヶ月〜6歳までの就学前の幼児を持つ母親3234人・調査地域:東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県)よると、約2割の2歳児が、ほぼ毎日スマートフォンを使用していることが、明らかになった。2歳の子どもとスマホを持つ母親を対象に実施した同調査(調査期間:2013年3月4日〜31日)によると、【1週間、ほとんど毎日スマホと接する】とする2歳児は、22.1%にのぼっている。2歳児にスマホを使わせる場面については、【外出先での待ち時間】が53.3%と半数を超え、最多。さらに【親が家事などで手がはなせないとき】が14.4%と続いた。この調査結果を受け、同社は「乳幼児期にメディアを生活に取り入れるときは、子供が使用する時間帯や場所、目や健康を配慮した使い方など、それぞれの家庭でルールを考えていくことが必要と思われます」とコメントしている。同調査によると、3割以上の母親が、すでにルールを設定。最も多かったのは【内容確認】で、39.8%だった(複数回答、以下同)。次いで【見方の約束を守れなかったら注意する】が34.7%、【食事中は見ないように約束している】が33.9%という結果となっている。
Date: 2013/12/20(金)


空の旅、ガンの危険性があると警告
ドイツの飛行操縦士は、飛行機内の空気によりオゾンの被曝を受けていると警鐘を鳴らしている。それに必要なフィルターが欠けているのだ。そのために乗組員や乗客の健康に重大な結果がもたらされるという。(Per Hinrichsおよび Tim van Beveren著)飛行機内の空気を吸い込むことでオゾンの被曝をしていると警鐘を鳴らしたのはドイツの飛行操縦士たちだ。大半の大手航空会社の飛行機には、大気上空の有害性ガスを酸素に変換する「オゾン・コンバーター」が装備されていない。これは「飛行操縦士連盟コックピット」の内部報告に記載されている内容だ。航空会社側は5年前に、飛行機はこうした機器を増備しており、新しい飛行機に関してはいずれもコンバーターが装備されていると保証していた。しかし事実は異なっていたようだ。「全機がオゾン・コンバーターを取り付けられていないこともあった」と2013年6月23日に全ドイツ航空会社操縦士代表部に送られた「航空医学作業チーム」の文書には記載されていた。航空会社の対処としてはオゾン・コンバーターを取り付けるか、オゾン区域を旋回して毎日予想カルテを発行するかが考えられる。飛行操縦士連盟コックピットの代表者は、機内のオゾン曝露を避けるためには友好的な交渉ではなく、職場環境および健康保護の観点から法的に要請することを強調した。

Date: 2013/12/19(木)


安全な食事は可能な限り自分で
問題の着色料の摂取量を減らすためには、加工製品を食べず、サラダドレッシングや、プリン、マッシュポテトを調理することが推奨される。また有機製品を摂取する方法もある。エコ政令によると、メーカーは50種足らずの添加物しか使用が許されていないという。ただし消費者センターはこれらに関しても憂慮すべきものとしている。有機製品に関しては、着色料、甘味料、安定剤、調味料は完全に使用が禁止されている。これらもまた添加物とされているからだ。有機製品のうち使用が完全に認可されている保存料のうち以下の4つに関してのみ、消費者保護担当者はあまり摂取しないよう勧告し、過敏症のある人々に対しては食物不耐性反応が現れる恐れがあると警鐘を鳴らしている:二酸化硫黄(E 220)、ピロ亜硫酸カリウム(E 224)、亜硝酸ナトリウム(E 250)、硝酸カリウム(E 252)。リン酸三カルシウム(E 341 (I))や、以下の5つの粘椆剤や乾燥剤にも同様のことがいえる:アルギン酸 (E 400)、アルギン酸ナトリウム(E 401)、アルギン酸カルシウム(E 402)、寒天(E 406)、カラギーナン(E 407)。欧州食品安全機関はかつて、管理顧問に食品業界や業界に近い機関の代表者を招聘していたことで大きな批判を受けていた。現在の管理顧問の一人ミラン・コヴァックは2011年7月まで食品業界に多大な影響力のあるロビー団体・ヨーロッパ国際生命科学研究所の理事だったという。
Date: 2013/12/18(水)


厳しい指針値は既に無効
欧州食品安全機関は2013年6月初頭には議論の渦中にあるサンセットイエローFCF、キノリンイエロー、ニューコクシンの3つの着色料に関して食品に添加する最大認可量を更に厳しく設定した。3年前にも、これら3つの着色料の一日摂取許容量が引き下げられていた。アメリカでは食品添加物としての使用が一切禁止されているキノリンイエローの指針値は、当時10ミリグラムだったのが、0.5ミリグラム、つまり20分の1の基準に引き下げられた。「つまり3つの着色料に関して当局もまたはっきりと把握しているわけではないということです」とシュヴァルタウ。「長きにわたって、我々は食品に使用されるアゾ化合物の使用を禁止するよう要求しています」こうした批判に対して欧州食品安全機関は意見を表明していない。件の着色料に関しては、他のもので代用するのが簡単な解決策であろうと批評家たちは言う。例えばテーブルビートやイラクサの果汁から着色することもできる。ただ、着色料に比べて色がぼんやりとしているだけだ。
Date: 2013/12/17(火)


多動障害やアレルギー
2007年に専門誌「Lancet」で発表された研究によると、アゾ化合物は子どもたちの多動性を助長する恐れがあるという。欧州食品安全機関が調査の影響力を疑問視しているとはいえ、アゾ化合物のタートラジン(E 102)、サンセットイエローFCF(E 110)、アゾルビン(E 122)、ニューコクシン(E 124)、アルラレッドAC(E 129)、また着色料キノリンイエローWS(E 104)などが使用されている食品については「子どもたちの行動や注意力に影響を与える恐れがあります」との警告を記載する必要がある。シュレースヴィヒ=ホルシュタイン州の消費者センサーは、2012年末にハロウィーンのお菓子に使用された着色料が増えていることを突き止めた。アゾ化合物は、アレルギーや仮性アレルギーを誘発する恐れがあるという。後者の場合、実際のアレルギーの場合のように喘息や肌の浮腫を発症するにも関わらず、アレルギー試験で証明されることがないのだ。特に保存料である安息香酸やアスピリンにアレルギー反応を起こす人にとって、こうした副作用は無視できない問題であるとハンブルク消費者センターは報告する。欧州食品安全機関はタートラジンについて、「人口のうちごく少数の人々に食物不耐性反応が現れる恐れがある」と指摘している。他の添加物とアレルギーとの関連については証明されていない、と答えた。

Date: 2013/12/16(月)


電磁場からの従業員の保護に関するEU新政令
物理的影響に対する従業員の安全と健康の保護のための最低原則を定めた政令2013/35/EUが欧州議会と欧州理事会によって2013年6月26日に決議されたことと、政令2004/40/EGが廃止されることが、7月初旬に官報で発表された。この政令では新たに指針値が定められている一方で、軍隊や医療現場で使用する核磁気共鳴画像法など電磁波を必要とする特殊な業種は例外も適用される。雇用者に対しては、リスクを評価し、減らすことが義務付けられている。この政令は全ての業界に適用されるもので、例えば鋼や金属の加工を扱う業種や、テレビ局・ラジオ局の近くで勤務する従業員、レーダー装置を扱う業種など、特に高いリスクに曝される従業員にとって重要性を持ったものである。より厳しく定められた指針値:電磁場曝露の指針値や範囲規定(これを超えると雇用者は何らかの措置を取ることが義務付けられている)は、国際非電離放射線防護委員会(ICNIRP)が新たに、より厳しく設定した推奨値に従って定めることが原則である。雇用者はリスクを評価し、減らさなくてはならない:新たに定められた規定によると、職場で従業員が晒される電磁波によるあらゆるリスクを評価し、リスクを減じるために、たとえば電磁場減衰製品やシールドを使用したり、これに比類する健康保護規則を定めたりするなど必要な措置を実行することが、雇用者には義務付けられている。核磁気共鳴画像法および軍における例外:指針値を厳格に定めてしまうことにより特定の医療機器や軍事用機器の使用が制限されるため、こうした業界に対しては例外を適用しているが、それによる健康の阻害や危険性が生じないように充分な措置を取ることが前提条件として定められている。長期にわたる健康リスク:新政令では、肉体への短期の直接的影響(組織の温度上昇、筋肉・神経・感覚器官への刺激)や、長期の間接的影響(ペースメーカーなど医療電気機器の障害)についても言及されている。議会によれば、委員会は学問の動向に目を光らせ、必要とあれば長期にわたる肉体への影響に配慮した法案を新たに提出するつもりであるという。2016年6月1日までにこの政令を施行するため、加盟国は政令施行に必要な法規制や行政規定を定めることが義務付けられている。
Date: 2013/12/15(日)


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