バウビオロギー連盟、環境有毒物質の増加に警鐘
住環境に潜む有毒物質は、急激なアレルギー患者の増加と無関係ではない。バウビオロギーの専門家たちが住居と住環境を調査した。住宅建築物の建設やその内装に明らかに有毒物質が多く使用されていることに対し、バウビオロギー連盟は批判の声を挙げた。アレルギー患者がこの10年間で20〜30%上昇したことは、脅威的である。ドイツには、現在のところ2000万人のアレルギー患者がいる。ドイツ皮膚科医協会は、この10年間のアレルギーの上昇を20〜30%のものと推測している。ところが住宅建設や改装によって、新旧様々な人工有毒物質が使用されているのだ。パーティクルボードにホルムアルデヒド、ポリ塩化ビニルの床には可塑剤などなど、こうした衝撃的な実例は挙げればキリがない。加えてカビや、ハウスダスト、その他のアレルゲンが、住人たちの気付かぬうちに健康を長期的に傷付けていく。「我々は1日のうちの時間の約80%を室内で過ごします」とバウビオロギー連盟長ヨアヒム・ゲルテンバッハは話す。「アレルギーやその他の病の上昇は、いわばアラーム信号のようなもので、すぐにでも考え方を改めることが求められているのです」バウビオロギー連盟に加盟している約500人のバウビオロギー専門家たちは、25年にわたって、人間が直接関わる環境からの健康への影響という問題に取り組んできており、リスク因子に対して彼らが設定した指針値は国際的に認知されている。

Date: 2013/10/21(月)


EU ヨーロッパモビリティウィークが開催
9月16日から22日まで開催された第12回ヨーロッパモビリティウィークに、ヨーロッパ内の2000以上の自治体が参加。今年のテーマは「きれいな空気‐あなたの一歩から」であり、EUの政策決定者が大気政策改正の審議を行う中、交通による大気質への影響について市民の意識を改善し、自身の健康と幸福をより実現する交通手段を市民が選ぶことを促す。大気質の悪化は、ヨーロッパ市民の健康に重大な影響を及ぼしており、呼吸器系の疾患や心臓の合併症の発症や平均寿命の低下などにつながり、さらに環境を汚染し、酸性化、生物多様性の損失、オゾン層の破壊や気候変動の要因にもなっている。特に、都市交通は、粒子状物質や窒素酸化物の排出による環境汚染の要因となっており、地方自治体には、移動の需要を満たすために、環境を保全し、大気質を改善し、そして生活の質を高めることができる移動コンセプトを開発することが求められている。【欧州委員会環境総局】
Date: 2013/10/20(日)


空間コンサルタント
住居、職場、お店を調和的な作りにし、最適化させることが生活空間コンサルタントの役目ならば、その中心に存在するのは人間だ。定評のある、しかし忘れ去られてしまいがちな知識を活用することで、人間の快適性を損なう空間が形成されることを防ぎ、最適な生活条件を作り出すことができる。この際、生活空間コンサルティングとは、専門的な設計と建築施工のことを指す。エネルギーの流れには特に注意を払いたい。居間では快適感を、寝室では健康で持続的な睡眠を、職場では長時間集中して注意を払うことが出来るということが重要な要素である。エネルギーの少ない空間では、いわゆる「バンパイア効果」というものが生じる。長時間エネルギーの少ない空間に滞在した人間は、自分自身のエネルギーを吸い取られてしまう。エネルギーの少ない空間にベッドを置いた場合、住人は一見するとグッスリ眠っているようでありながら、翌朝には倦怠感を抱いているものだ。こうしたバンパイア効果が生じないためにも、生活空間を正しく位置づけて、建材や照明を選別することが重要である。色彩もまた影響を及ぼす。また周知のことではあるが、色彩もまた我々の精神と集中力に影響を及ぼす。加えて安全や居心地の良さをも与えることができる。建築生物学(バウビオロギー)、電気生物学(エレクトロビオロギー)、風水、ジオマンシー、光&色彩、ラジエスセシア等の手法が生活空間コンサルティングに応用されている。
Date: 2013/10/19(土)


健全な精神は、健全な生活空間に宿る
健全な生活空間に宿る健全な精神、これは最早現代にはなかなか当てはめることができない。環境から我々が受けるストレスは日々増加傾向にある。ストレスなどの精神的因子によるものであったり、電磁波、騒音、大気汚染などによるものであったりする。健康的な食事、我々が有する資源に適した生活を送ることに加えて、我々が滞在する室内を改善することによって心身ともに健やかとなることが可能なのである。健全な室内の条件は、多岐にわたる。職場や居間に要求されることと、寝室が満たすべき条件は異なる。室内調度は果たす役割というのは、補助的なものであって、実際に重要なのはエネルギーのレベルと流れである。こうした要素を把握し、住人たちの暮らしに調和をもたらすことが、生活空間コンサルタントと生活空間エネルゲティーク専門家の使命である。生活空間コンサルティングという手法によって調和のもたらされた空間は、快適感を促進させ、また企業で導入した場合には業績を向上させることができる。
Date: 2013/10/18(金)


自治体、連邦通信エージェントと対話
9月4日水曜日夕刻、380kV送電線敷設計画に反対の立場を表明する市民イニシアチブが再び活動を始めた。バーゼルバッハの地では、ダインバッハ/ハーゼルバッハ市民イニシアチブが今後の活動方針について協議し、署名活動を続けることで合意、また9月15日までに集めた署名を電力会社Transnetに提出する意向を決めた。ヒュットリンゲンの地では、同様に水曜日数刻に人々が集まってデモを行った。中にはロルホからの参加者もおり、この送電線による憂慮すべき作用を、ネオン灯を使って示してみせた。9月5日木曜日午後には、送電線側の自治体担当責任者と、連邦通信エージェントとが、アーレンの郡庁舎にて会合を行なった。高圧送電線下には電磁波が発生する。ヒュットリンゲンの市民イニチアチブは、実験を行って、これを示してみせた。この実験のアイデアを思い付いたのはヨーゼフ・コヴァッチュ、ヒュットリンゲン市民イニシアチブのスポースクマンだ。強い送電線の下で発生する電磁波が実際、ネオン灯に明かりを灯すほどに強いものなのか自問した結果だ。息子と共に、実際に試してみた。「36ワットのネオン灯の時、はっきりと結果が現れました。もちろん、他のネオン灯でもちゃんと結果が出ましたが」電磁波の正確な強度については不明であるという。「特殊な測定器が必要です」市民イニシアチブでは、測定器を購入する意志を示している。9月5日の木曜日には問題の地域のトップたちがアーレンの郡庁舎に集結し、連邦通信エージェントの代表ハインツ=ユルゲン・シャイトと対談を行なった。鑑定人に回答を依頼することになる問題が主題であった。連邦通信エージェントと共同して鑑定を依頼することで、依頼人全員に結果に対する責任が発生するようにすることが当初の狙いであった。しかし、実際にそうなると連邦通信エージェントの中立性が保証されなくなってしまう。約2時間にわたる対談は「非常に実りあるものだった」という。連邦通信エージェントは、鑑定結果を受理した上で、必要とあれば送電線の建設を取り消すつもりであるという。ただし、鑑定結果次第では逆に自治体が送電線建設に向けて協力的に動くことにもなることが約束された。最大の問題は、ローレンツ・ヤラス教授以外の人物または機関に鑑定を依頼することになるため、適切かつ有能な鑑定人を見つけ出さなくてはならないということである。ヤラス教授はすでに鑑定を実施し、問題の一覧表を作成したという。鑑定費はまず東アルプ郡(Ostalbkreis)が負担し、その後3つの郡または自治体に分配率に従って割り当てられる。鑑定が終了するまでは、送電線建設は中断されることになる。少なくとも中断の要請が企業Transnet BW側には伝えられた。また、総選挙の後には連邦代議士や修代議士、政府関係者を一同に会合に招待する方針だ。また先頃自治体にもたらされた情報は、送電線計画に反対の意向を示す彼らの行動を後押しするものとなった。ヒュットリンゲンに電力を供給することになる巨大な高圧直流送電が実際に必要となるのは、2033年になってからだという。それまでには電力の供給システムも大きく変わっていることだろう。
Date: 2013/10/17(木)


フロイデンシュタットの環境・健康イベント
環境が汚染されて、人間は健康といえるのだろうか?環境が人間の生活や健康に与える影響は日増しに強くなってきている。世界保健機関の報告によると、ヨーロッパでは5人に1人の患者の病気の因子が、避けることのできない環境からのリスクによるものだという。自然療法協会フロイデンシュタットは、10月13日日曜日にこの環境リスクによる人間の健康への影響をテーマに情報イベントを開催した。11時から18時に会議場にて展示会を行なった他、専門家による講演会も実施した。ドイツ自然療法連盟長ウィリー・ハウザー「環境を意識した経験──自然療法」、歯科医・治療士ヴォルフガング・ブリエン「歯の材料──歯が我々の健康に与える影響とは?」、国民経済学者のリューディガー・シュテーゲマン「遺伝子組換え食品しか食べられなくなるのか?農場と食卓の遺伝子組換え技術」、治療士マルティン・シュミーダー「環境の毒による慢性的病気──自然療法的診断と解毒」、バウビオロギー専門家ディーター・ルオフ「住宅と街路の電磁波──電波発生源に関する助言と情報」などが主な講演会の内容である。ドイツ自然療法連盟は、ドイツ全土での環境・健康活動の主唱者として、「リスクの認識──リスクの排除」をモットーに、化学物質、住宅内の毒物、アレルゲン、放射物の曝露などからの予防を促している。有害物などの影響を指摘すると同時に、予防の可能性についても呼び掛けている。
Date: 2013/10/16(水)


増加する住環境ストレス
住宅内の有毒物質と並んで明らかに増加しているのが、電磁波や携帯電話の電波による精神ストレスだ。2011年に世界保健機関(WHO)は、携帯電話の電波を発がんの恐れがあると分類している。携帯電話の周波数帯は増々高くより危険になり家庭ではスマートメーターやその他の電子機器等による電波が増加しアレルギーのように電磁波アレルギーの症状をもつ人々がどれだけ増加するのか見当がつかない状況である。自身を取り巻く環境に潜む有毒物質と、様々な電磁波にどれだけ曝露を受けているか測定できるものもあればそうでないものもある。電磁波過敏症や化学物質過敏症、アレルギーどのような症状があるにせよ測定できるものから解消してそのストレスを低減してくしか免疫力を回復する方向へもっていくことはできない。
Date: 2013/10/15(火)


リスクを認識する
世界中には同じ環境リスクでも様々な基準値、勧告値、指針値と呼ばれる数値が決められている。しかしそれらが真にリスクを防止するものではないことはしっかり考えれば誰でも解ることである。それらの基準値が適正なものであれば、これほどアレルギーやガンの発症患者数が増加することはなかった。また化学物質過敏症や電磁波過敏症の患者の存在も今のように増え続けることは無かっただろう。原発でも同じことが言える。経済優先で人が管理できないものを動かすことは真の意味での経済優先でさえない。真の経済は負の管理費のいらない人と地球に優しい商品、エネルギーを活用することだ。虚偽の経済優先の御旗を掲げた既得権者の保護にすぎない。法や道徳もその時々の既得権者の保護を考えたものが多いが地球や人を守るためには真の意味の自然法を考えて行動しなければならない。
Date: 2013/10/14(月)


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